固定資産
連結
- 2014年12月31日
- 18億5239万
- 2015年12月31日 +6.03%
- 19億6404万
個別
- 2014年12月31日
- 18億6163万
- 2015年12月31日 +5.92%
- 19億7177万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】2016/03/30 14:21
該当事項はありません。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以後に取得した建物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物 20年~38年
機械及び装置 10年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/03/30 14:21 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2016/03/30 14:21前連結会計年度
(自 平成26年1月1日
至 平成26年12月31日)当連結会計年度
(自 平成27年1月1日
至 平成27年12月31日)建物及び構築物 -千円 360千円 機械装置及び運搬具 -千円 684千円 その他 526千円 3千円 計 526千円 1,048千円 - #4 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産の減価償却累計額2016/03/30 14:21
前連結会計年度(平成26年12月31日) 当連結会計年度(平成26年12月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 2,288,366 千円 2,288,695 千円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/03/30 14:21
(単位:千円) - #6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/03/30 14:21
(注)前事業年度及び当事業年度における繰延税金負債の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。前事業年度(平成26年12月31日) 当事業年度(平成27年12月31日) 繰延税金負債 固定資産圧縮積立金 △65,619 千円 △58,982 千円 固定資産圧縮特別勘定積立金 △10,356 千円 △9,672 千円 特別償却準備金 △4,555 千円 △4,979 千円
- #7 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結貸借対照表関係)2016/03/30 14:21
前連結会計年度において、有形固定資産の表示については、各資産科目の取得価額、減価償却累計額及び純額を掲記しておりましたが、当連結会計年度より、連結貸借対照表の概観性を高めるため、各資産科目の純額のみを掲記し、注記事項において有形固定資産の減価償却累計額を記載する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表に掲記しておりました各資産科目の取得価額及び減価償却累計額は、記載を省略しております。 - #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は、前年同期比3億15百万円増加の21億8百万円となりました。この主な要因は現金及び預金の減少68百万円、受取手形及び売掛金の増加3億68百万円、商品及び製品の減少29百万円等によるものであります。2016/03/30 14:21
固定資産は、前年同期比1億11百万円増加の19億64百万円となりました。この主な要因は、機械装置及び運搬具の増加43百万円、退職給付に係る資産の増加91百万円等によるものであります。
ロ.負債 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産2016/03/30 14:21
定率法を採用しております。