固定資産

固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)につきましては、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
また、のれんにつきましては、8年間で均等償却しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
均等償却によっております。2015/06/29 13:04

#5 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損の主なものは、機械装置及び運搬具等の売却によるものであります。2015/06/29 13:04

#6 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の主なものは、運搬具及び機械装置等の売却によるものであります。2015/06/29 13:04

#7 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の主なものは、建物及び構築物、機械装置及び工具器具備品等の除却によるものであります。2015/06/29 13:04

#8 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)

2015/06/29 13:04

#9 減損損失に関する注記（連結）

遊休資産以外の2グループ事業におきましては、減損の兆候はありませんでしたが、遊休資産につきまして、地価が帳簿価額に対して下落しているため、当連結会計年度におきまして、帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額を減損損失(2,685千円)として特別損失に計上いたしました。
なお、当該資産の回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、固定資産評価額に合理的な調整を行い算出しております。
当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)

2015/06/29 13:04

#10 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
未払事業税・事業所税	57,793千円	74,212千円
固定資産未実現利益	2,519千円	3,543千円
製品保証引当金	77,703千円	60,431千円

2 土地再評価差額金に係る繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

2015/06/29 13:04

#11 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(貸借対照表関係)
前事業年度におきまして、「有形固定資産」の「その他」に含めていた「建設仮勘定」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表におきまして、「有形固定資産」の「その他」に表示していた892,078千円は、「建設仮勘定」146,640千円、「その他」745,437千円として組み替えております。

2015/06/29 13:04

#12 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)につきましては、定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ 長期前払費用
均等償却によっております。
④ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/29 13:04