#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物につきましては、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
また、のれんにつきましては、8年間で均等償却しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
均等償却によっております。2019/06/24 14:06
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 流動資産は前連結会計年度末に比べて50億83百万円増加し、548億73百万円となりました。これは主に、預け金が8億29百万円減少したものの、受取手形及び売掛金が41億35百万円、商品及び製品が8億30百万円、仕掛品が5億42百万円増加したことなどによります。
固定資産は前連結会計年度末に比べて12億17百万円減少し、296億88百万円となりました。これは主に、機械装置及び運搬具(純額)が4億98百万円、建物及び構築物(純額)が3億95百万円、繰延税金資産が2億15百万円減少したことなどによります。
この結果、総資産合計は前連結会計年度末に比べて38億66百万円増加し、845億62百万円となりました。
2019/06/24 14:06
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 主として、定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物につきましては、定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
2019/06/24 14:06
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物につきましては、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
2019/06/24 14:06
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物につきましては、定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/24 14:06