- 5946
- 2026/09/09
- 時価
- 684億円
- PER 予
- 21.24倍
- 2009年以降
- 12.84-49.03倍
(2009-2025年) - PBR
- 0.49倍
- 2009年以降
- 0.4-0.97倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 2.3%
- ROE 予
- 2.29%
- ROA 予
- 2.1%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
長府製作所(5946)の売上高の推移 - 第二四半期
連結
- 2010年6月30日
- 231億8400万
- 2011年6月30日 +8%
- 250億3800万
- 2012年6月30日 -9.64%
- 226億2500万
- 2013年6月30日 -4.66%
- 215億7100万
- 2014年6月30日 +8.53%
- 234億1200万
- 2015年6月30日 -18.26%
- 191億3700万
- 2016年6月30日 +2.02%
- 195億2300万
- 2017年6月30日 -2.12%
- 191億1000万
- 2018年6月30日 +8.77%
- 207億8500万
- 2019年6月30日 -2.26%
- 203億1500万
- 2020年6月30日 -2.91%
- 197億2300万
- 2021年6月30日 +10.38%
- 217億7100万
- 2022年6月30日 +7.76%
- 234億6000万
- 2023年6月30日 -0.42%
- 233億6200万
- 2024年6月30日 -13.39%
- 202億3400万
- 2025年6月30日 +4.48%
- 211億4000万
- 2026年6月30日 -0.05%
- 211億2900万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 一方、生産・購買部門におきましては、原材料の高騰など厳しい状況が続いていくなか、グループをあげて継続的な生産性の向上と原価低減の推進に取り組んでまいりました。2023/08/10 15:58
売上高を製品別に見ますと、給湯機器につきましては、昨年に続く製品価格改定による買い控えに加え、豪州向けのガス給湯器が販売減となり、全体で101億69百万円(前年同期比1.8%減)となりました。空調機器につきましては、欧州向けのヒートポンプ式熱源機が引続き好調に推移したことから、全体で100億28百万円(同9.1%増)となりました。システム機器につきましては、全体的に売上が振るわず、6億55百万円(同6.9%減)となりました。ソーラー機器・その他につきましては、エコワイターの売上が減少し、全体で12億26百万円(同11.9%減)となりました。エンジニアリング部門につきましては、受注工事高が減少したことにより、12億84百万円(同29.4%減)となりました。
この結果、当第2四半期連結累計期間の売上高は233億62百万円(同0.4%減)となりました。利益面につきましては、製品価格改定の影響に加え、グループを挙げてのコスト低減活動に注力した結果、営業利益は14億84百万円(同57.2%増)、経常利益は26億25百万円(同17.8%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は、18億44百万円(同14.6%増)となりました。