長府製作所（5946）の売上高の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年12月31日: 546億200万
2009年12月31日 -12.43%: 478億1500万
2010年3月31日 -74.05%: 124億800万
2010年6月30日 +86.85%: 231億8400万
2010年9月30日 +54.71%: 358億6800万
2010年12月31日 +40.5%: 503億9300万
2011年3月31日 -74.01%: 130億9900万
2011年6月30日 +91.14%: 250億3800万
2011年9月30日 +49.11%: 373億3300万
2011年12月31日 +37.98%: 515億1200万
2012年3月31日 -76.06%: 123億3000万
2012年6月30日 +83.5%: 226億2500万
2012年9月30日 +50.15%: 339億7200万
2012年12月31日 +40.76%: 478億1800万
2013年3月31日 -75.96%: 114億9600万
2013年6月30日 +87.64%: 215億7100万
2013年9月30日 +56.23%: 337億100万
2013年12月31日 +43.16%: 482億4600万
2014年3月31日 -71.38%: 138億900万
2014年6月30日 +69.54%: 234億1200万
2014年9月30日 +48.74%: 348億2400万
2014年12月31日 +36.87%: 476億6500万
2015年3月31日 -78.05%: 104億6400万
2015年6月30日 +82.88%: 191億3700万
2015年9月30日 +55.9%: 298億3400万
2015年12月31日 +43.39%: 427億8000万
2016年3月31日 -74.39%: 109億5400万
2016年6月30日 +78.23%: 195億2300万
2016年9月30日 +51.31%: 295億4100万
2016年12月31日 +43.13%: 422億8200万
2017年3月31日 -75.4%: 104億
2017年6月30日 +83.75%: 191億1000万
2017年9月30日 +51.78%: 290億600万
2017年12月31日 +44.99%: 420億5700万
2018年3月31日 -73.47%: 111億5700万
2018年6月30日 +86.3%: 207億8500万
2018年9月30日 +52.25%: 316億4600万
2018年12月31日 +44.49%: 457億2500万
2019年3月31日 -75.88%: 110億3100万
2019年6月30日 +84.16%: 203億1500万
2019年9月30日 +57.22%: 319億3900万
2019年12月31日 +41.61%: 452億2800万
2020年3月31日 -76.53%: 106億1400万
2020年6月30日 +85.82%: 197億2300万
2020年9月30日 +52.04%: 299億8700万
2020年12月31日 +45.11%: 435億1500万
2021年3月31日 -73.13%: 116億9200万
2021年6月30日 +86.2%: 217億7100万
2021年9月30日 +49.75%: 326億300万
2021年12月31日 +37.59%: 448億5800万
2022年3月31日 -73.71%: 117億9400万
2022年6月30日 +98.91%: 234億6000万
2022年9月30日 +51.25%: 354億8400万
2022年12月31日 +40.32%: 497億9200万
2023年3月31日 -74.83%: 125億3400万
2023年6月30日 +86.39%: 233億6200万
2023年9月30日 +48.14%: 346億900万
2023年12月31日 +40.15%: 485億600万
2024年3月31日 -78.12%: 106億1500万
2024年6月30日 +90.62%: 202億3400万
2024年9月30日 +56.79%: 317億2500万
2024年12月31日 +45.38%: 461億2300万
2025年3月31日 -76.21%: 109億7400万
2025年6月30日 +92.64%: 211億4000万
2025年9月30日 +51.62%: 320億5300万
2025年12月31日 +45.08%: 465億100万
2026年3月31日 -76.05%: 111億3700万
2026年6月30日 +89.72%: 211億2900万

個別

2008年12月31日: 457億6200万
2009年12月31日 -13.95%: 393億7900万
2010年12月31日 +4.67%: 412億1900万
2011年12月31日 +0.81%: 415億5400万
2012年12月31日 -9.17%: 377億4200万
2013年12月31日 +0.51%: 379億3600万
2014年12月31日 -1.31%: 374億3900万
2015年12月31日 -10.99%: 333億2300万
2016年12月31日 -1.16%: 329億3800万
2017年12月31日 +0.05%: 329億5300万
2018年12月31日 +3.71%: 341億7400万
2019年12月31日 +0.09%: 342億600万
2020年12月31日 -1.98%: 335億2800万
2021年12月31日 +3.68%: 347億6300万
2022年12月31日 +28.51%: 446億7500万
2023年12月31日 +3.22%: 461億1200万
2024年12月31日 -5.75%: 434億5900万
2025年12月31日 +0.94%: 438億6900万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等（連結）

当連結会計年度における四半期情報等

(累計期間)	第1四半期	中間連結会計期間	第3四半期	当連結会計年度
売上高(百万円)	10,974	21,140	32,053	46,501
税金等調整前中間(当期)(四半期)純利益(△は損失)(百万円)	852	△4	1,021	3,077

2026/03/18 10:07

#2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）

要な非連結子会社名
長府機工㈱
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2026/03/18 10:07

#3 事業等のリスク

(1)天候の状況について
当社グループの製品には、冷暖房機器のように天候の状況によって売上高に影響を受ける製品が含まれており、冷夏・暖冬等により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
当該リスクへの対応については、給湯機器、空調機器、システム機器、ソーラー機器・その他、エンジニアリング部門といった、多彩な製品ラインアップによりリスクの分散化を図っております。

2026/03/18 10:07

#4 会計方針に関する事項（連結）

ニ製品保証引当金
当社は、製品販売後のアフターサービス費用に備えるため、売上高を基準として過去の実績負担率により算定した額を基礎に計上しております。
(4)退職給付に係る会計処理の方法

2026/03/18 10:07

#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

一方、生産・購買部門におきましては、2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、欧州を中心とした海外市場の拡大が期待されるヒートポンプ式熱源機の生産体制を拡充するなど、原材料価格が高止まる厳しい状況下で、グループをあげて生産性の向上と原価低減に取り組みました。
この結果、当連結会計年度の売上高は465億1百万円(同0.8%増)となりました。利益面につきましては、製品価格の改定に加え、グループを挙げてのコスト低減活動に注力しましたが、原材料価格の高止りの影響もあり、営業利益は17億12百万円(同1.9%減)、経常利益は45億86百万円(同2.1%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は、当連結会計年度に製品補償損失引当金を計上したことにより21億74百万円(同30.7%減)となりました。
(給湯機器)

2026/03/18 10:07

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項

2026/03/18 10:07

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(5)製品保証引当金
製品販売後のアフターサービス費用に備えるため、売上高を基準として過去の実績負担額を基準に算定した額を基礎に計上しております。
(6)退職給付引当金

2026/03/18 10:07

#8 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記

※1.関係会社との取引高

	前事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)	当事業年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
営業取引による取引高
売上高	127百万円	140百万円
仕入高販売費及び一般管理費	23156	25149

2026/03/18 10:07

#9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）

※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)(1)顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。

2026/03/18 10:07