6272 レオン自動機

6272
2026/08/18
時価
435億円
PER 予
10.31倍
2010年以降
赤字-28.84倍
(2010-2026年)
PBR
0.95倍
2010年以降
0.34-2.98倍
(2010-2026年)
配当 予
3.91%
ROE 予
9.25%
ROA 予
7.32%
資料
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レオン自動機(6272)の役員賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
2310万
2011年6月30日 -87.66%
285万
2011年9月30日 +100%
570万
2011年12月31日 +50%
855万
2012年3月31日 +119.88%
1880万
2012年6月30日 -70.48%
555万
2012年9月30日 +100%
1110万
2013年6月30日 -31.31%
762万
2013年9月30日 +246.23%
2640万
2013年12月31日 +128.69%
6037万
2014年3月31日 -16.69%
5030万
2014年6月30日 -81.21%
945万
2014年9月30日 +100%
1890万
2014年12月31日 +50%
2835万
2015年3月31日 +87.65%
5320万
2015年6月30日 -77.87%
1177万
2015年9月30日 +100%
2355万
2015年12月31日 +104.46%
4815万
2016年3月31日 +37.69%
6630万
2016年6月30日 -82.81%
1140万
2016年9月30日 +100%
2280万
2016年12月31日 +50%
3420万
2017年3月31日 +33.33%
4560万
2017年6月30日 -78.95%
960万
2017年9月30日 +78.13%
1710万
2017年12月31日 +49.71%
2560万
2018年3月31日 +33.2%
3410万
2018年6月30日 -56.6%
1480万
2018年9月30日 +49.32%
2210万
2018年12月31日 +50.23%
3320万
2019年3月31日 -4.52%
3170万
2019年6月30日 -75.8%
767万
2019年9月30日 +100.13%
1535万
2019年12月31日 +49.97%
2302万
2020年3月31日 -5.73%
2170万
2020年6月30日 -64.52%
770万
2020年9月30日 +94.81%
1500万
2020年12月31日 +50%
2250万
2021年3月31日 -48.44%
1160万
2021年6月30日 -47.84%
605万
2021年9月30日 +102.48%
1225万
2021年12月31日 +49.96%
1837万
2022年3月31日 -86.39%
250万
2022年6月30日 +68%
420万
2022年9月30日 +100%
840万
2022年12月31日 +50%
1260万
2023年3月31日 +33.33%
1680万
2023年6月30日 -65.48%
580万
2023年9月30日 +152.59%
1465万
2023年12月31日 +49.97%
2197万
2024年3月31日 +33.36%
2930万
2024年6月30日 -75.02%
732万
2024年9月30日 +100.14%
1465万
2024年12月31日 +49.97%
2197万
2025年3月31日 +31.54%
2890万
2025年9月30日 -40.83%
1710万
2025年12月31日 +50%
2565万
2026年3月31日 +33.33%
3420万
2026年6月30日 -75%
855万

個別

2008年3月31日
2310万
2012年3月31日 -18.61%
1880万
2014年3月31日 +167.55%
5030万
2015年3月31日 +5.77%
5320万
2016年3月31日 +24.62%
6630万
2017年3月31日 -31.22%
4560万
2018年3月31日 -25.22%
3410万
2019年3月31日 -7.04%
3170万
2020年3月31日 -31.55%
2170万
2021年3月31日 -46.54%
1160万
2022年3月31日 -78.45%
250万
2023年3月31日 +572%
1680万
2024年3月31日 +74.4%
2930万
2025年3月31日 -1.37%
2890万
2026年3月31日 +18.34%
3420万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
当社及び国内連結子会社は、売掛債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
在外連結子会社については、個別債権の実情に即応した引当額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき計上しております。2026/06/23 10:17
#2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
受取配当金等永久に益金に算入されない項目△3.3%△3.0%
役員賞与引当金0.3%0.3%
住民税均等割0.5%0.3%
2026/06/23 10:17
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
貯蔵品
最終仕入原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10~65年
機械及び装置 6~17年
工具、器具及び備品 2~15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/23 10:17

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