固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
旧定率法及び旧定額法によっております。
建物…旧定率法及び旧定額法
その他…旧定率法
(平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)については、旧定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 2～17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)及び長期前払費用
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。2014/08/28 11:12

#4 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度 (自平成24年6月1日至平成25年5月31日)	当連結会計年度 (自平成25年6月1日至平成26年5月31日)
機械装置及び運搬具	―百万円	0百万円
工具、器具及び備品	0百万円	―百万円
合計	0百万円	0百万円

2014/08/28 11:12

#5 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度 (自平成24年6月1日至平成25年5月31日)	当連結会計年度 (自平成25年6月1日至平成26年5月31日)
建物及び構築物	0百万円	3百万円
機械装置及び運搬具	4百万円	3百万円
工具、器具及び備品	7百万円	7百万円
ソフトウエア	5百万円	―百万円
固定資産撤去費用	0百万円	1百万円
合計	18百万円	15百万円

2014/08/28 11:12

#6 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2014/08/28 11:12

#7 税効果会計関係、財務諸表（連結）

繰延税金資産(投資その他の資産)

	前事業年度(平成25年5月31日)	当事業年度(平成26年5月31日)
退職給付引当金	403百万円	368百万円
固定資産減損損失	50百万円	50百万円
税務上の繰越欠損金	3,387百万円	2,872百万円
その他有価証券評価差額金	△80百万円	△100百万円
固定資産圧縮積立金	△84百万円	△82百万円
繰延税金負債(固定負債)合計	△164百万円	△183百万円

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2014/08/28 11:12

#8 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

繰延税金資産(投資その他の資産)

	前連結会計年度(平成25年5月31日)	当連結会計年度(平成26年5月31日)
繰延税金負債(固定資産)の純額	△136百万円	△158百万円

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2014/08/28 11:12

#9 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

2014/08/28 11:12

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
(リース資産を除く)
旧定率法及び旧定額法によっております。
建物…旧定率法及び旧定額法
その他…旧定率法
(平成10年4月1日以降取得した建物(建物付属設備を除く)については、旧定額法を採用しております。)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～17年
② 無形固定資産
(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。2014/08/28 11:12