#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: また、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額53百万円は、本社管理部門の設備投資額であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
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#2 セグメント表の脚注（連結）: また、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額0百万円は、本社管理部門の設備投資額であります。
3 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
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#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）: 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表の作成方法と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は、市場価格に基づいております。
(退職給付に関する会計基準等の適用)
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#4 業績等の概要: このような状況の中で当社グループは、国内外における営業人員の増強や流通網の整備・強化を進め、拡販活動を積極的に展開するとともに、将来を見据えた生産能力の拡充のための設備投資に努めました。また、製造コスト・物流コストの低減や業務の合理化に引き続き取り組みました。
これらの結果、当期の連結売上高は458,081百万円(前期比15.9%増)となり、増収に円安効果による利益の押し上げが加わって、営業利益は127,686百万円(同21.4%増)となりました。また、為替差益の大幅な増加などから経常利益は158,816百万円(同31.2%増)、当期純利益は109,583百万円(同27.0%増)となりました。
なお、自己資本当期純利益率(ROE)は、前期に比べて1.2ポイント上昇して12.9%となりました。
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#5 減損損失に関する注記（連結）: 当社グループは、事業用資産については、継続的かつ合理的に損益管理を行える単位を基準として資産のグルーピングを行い、遊休資産等については、個別事案ごとに減損損失の認識の判定をしております。
上記資産グループについては、これらを保有する連結子会社の業績悪化に伴い継続的に営業損失を計上し、投資額の回収が見込めなくなったことから、帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上いたしました。
なお、回収可能価額は、正味売却価額により測定し、その評価は再調達原価によっております。
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#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 当社グループの当期の売上高は、主に北米・アジア地域を中心に自動車関連産業向け、半導体製造装置関連向け及び工作機械向けで堅調に推移したことから、前期比15.9%増の458,081百万円となりました。
利益面では、増収に円安効果による利益の押し上げが加わって、営業利益は127,686百万円(前期比21.4%増)となりました。また、為替差益の大幅な増加などにより、経常利益は158,816百万円(同31.2%増)となり、当期純利益は109,583百万円(同27.0%増)となりました。
(4) キャッシュ・フローの状況の分析
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