有価証券報告書-第62期(2024/02/21-2025/02/20)

②戦略
当社グループでは、第3次中期経営計画(2024年2月期～2026年2月期)において、「持続的な企業価値向上に向けた基盤強化」を重点戦略の一つとして掲げ、その中でサステナビリティについて、以下の重点取り組み事項を掲げて取り組んでまいりました。また、当社グループは第4次中期経営計画(2026年2月期～2028年2月期)を2025年4月に開示いたしましたが、今後も引き続き「持続的な成長と中長期的な企業価値向上」に向けたサステナビリティに関連した取り組みを推進してまいります。
<気候変動等の地球環境問題への配慮>昨今、世界では気候変動を含む環境課題が深刻化しています。地球温暖化の影響により、グローバルベースで異常気象が発生する等、悪影響が生じており、気候変動への対応は企業にとって重要な課題となっています。このような状況下において、当社グループは、気候変動関連のリスク及び機会が事業戦略に大きな影響を及ぼすものと認識し、「気候変動等の地球環境問題への配慮」を重点取り組み事項と位置付け、サステナブルな社会の実現を目指します。脱炭素化に向けた調達コストの増加等、気候変動は当社グループの事業活動に対し、さまざまなリスク及び機会をもたらす可能性があり、気候変動への対応は当社グループの持続的な成長においても、重要なテーマであります。今後、TCFD※1提言の以下プロセスに基づき、気候変動が当社グループに及ぼすリスク及び機会の特定・評価やシナリオ分析等を進めてまいります。
※1 TCFD:Task Force on Climate-related Financial Disclosures/気候関連財務情報開示タスクフォース
また、当社グループはステークホルダーとの連携によって、温室効果ガス(GHG)削減に積極的に関わっていくことを目指しております。当社グループの製品・事業に直接かかわるGHG排出量(SCOPE1,2,3)を削減するとともに、その排出量よりも多くの排出削減貢献を社会・顧客で創出する状態の早期実現を目指しております。
具体的取り組みとして、下記の項目を重点事項と定め、持続可能な社会の実現に向けて取り組みを推進しております。

・再生可能エネルギーの活用
当社グループは地球環境に優しい再生可能エネルギーの活用の一環として2023年2月に太陽光発電システムを本社工場へ導入いたしました。パネル発電容量合計735kW、年間約776,105kWhの発電により、2024年2月期は再生可能エネルギー比率26%を達成いたしました。更なる取り組みとして、2024年12月には蓄電池を本社工場へ導入いたしました。この取り組みにより、2025年2月期は再生可能エネルギー比率が31%に向上しました。今後もエネルギーコスト削減の取り組みを推進するとともに、環境に配慮したモノづくりを加速させて、SDGsの実現に向けて貢献してまいります。