#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。主な耐用年数は、建物(3年～50年)、機械及び装置(12年)であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)で償却しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/27 9:34
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ①有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。主な耐用年数は、建物及び構築物(3年～50年)、機械装置及び運搬具(4年～12年)であります。
②無形固定資産(リース資産を除く)
2019/06/27 9:34
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。主な耐用年数は、建物(3年～50年)、機械及び装置(12年)であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
2019/06/27 9:34
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。主な耐用年数は、建物及び構築物(3年～50年)、機械装置及び運搬具(4年～12年)であります。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)で償却しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/27 9:34