構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 5400万
- 2009年3月31日 -3.7%
- 5200万
- 2010年3月31日 -17.31%
- 4300万
- 2011年3月31日 -11.63%
- 3800万
- 2012年3月31日 -13.16%
- 3300万
- 2013年3月31日 -6.06%
- 3100万
- 2014年3月31日 -48.39%
- 1600万
- 2015年3月31日 -12.5%
- 1400万
- 2016年3月31日 -21.43%
- 1100万
- 2017年3月31日 +36.36%
- 1500万
- 2018年3月31日 +140%
- 3600万
- 2019年3月31日 ±0%
- 3600万
- 2020年3月31日 +66.67%
- 6000万
- 2021年3月31日 -1.67%
- 5900万
- 2022年3月31日 -8.47%
- 5400万
- 2023年3月31日 -9.26%
- 4900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/29 11:07
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。主な耐用年数は、建物(3年～50年)、機械及び装置(12年)であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
- 国庫補助金等により有形固定資産の取得原価から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。2023/06/29 11:07
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 圧縮記帳額 8百万円 8百万円 (うち、建物及び構築物) 4百万円 5百万円 (うち、機械装置及び運搬具) 1百万円 1百万円 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/29 11:07
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。主な耐用年数は、建物(3年～50年)、機械及び装置(12年)であります。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)