有価証券報告書-第35期(平成27年9月1日-平成28年8月31日)

(1)重要な資産の評価基準および評価方法
①有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
…決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
時価のないもの
…移動平均法による原価法
②デリバティブ
…時価法
③たな卸資産
製品、仕掛品および未成工事支出金
…個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
ただし、在外連結子会社の製品については、個別法による低価法
原材料
…月別総平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
ただし、中古機は個別法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)