- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
(2) 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
当連結会計年度(自 2020年1月1日 至 2020年12月31日)
2021/03/30 12:33- #2 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
形固定資産
主として事業の用に供している工具、器具及び備品であります。
2021/03/30 12:33- #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。但し、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年～38年
機械及び装置 2年～9年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2021/03/30 12:33 - #4 固定資産売却益の注記（連結）
- 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。
| 前連結会計年度
(自 2019年1月1日
至 2019年12月31日) | 当連結会計年度
(自 2020年1月1日
至 2020年12月31日) |
| 機械装置及び運搬具 | 825千円 | 2,245千円 |
2021/03/30 12:33 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2021/03/30 12:33 - #6 有形固定資産等明細表（連結）
【有形固定資産等明細表】
2021/03/30 12:33- #7 減損損失に関する注記（連結）
④グルーピングの方法
当社グループは、固定資産について共用資産、事業用資産、遊休並びに売却予定資産にグルーピングしております。なお、連結子会社については会社単位を基礎としてグルーピングしております。
⑤回収可能価額の算定方法
2021/03/30 12:33- #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
流動資産は、前連結会計年度末に比べて27.8%増加し、17,093百万円となりました。これは主に、現金及び預金が3,361百万円、電子記録債権が279百万円、商品及び製品が1,833百万円それぞれ増加し、受取手形及び売掛金が1,354百万円減少したこと等によるものであります。
固定資産は、前連結会計年度末に比べて3.0%増加し、6,394百万円となりました。この結果、総資産は、前連結会計年度末に比べて20.0%増加し、23,488百万円となりました。
(負債)
2021/03/30 12:33- #9 追加情報、連結財務諸表（連結）
新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響に関する会計上の見積り
当社グループでは、固定資産の減損会計等の会計上の見積りについて、連結財務諸表作成時において入手可能な情報に基づき実施しております。新型コロナウイルス感染症の感染拡大による影響につきましては一定期間継続し、2021年前半までに徐々に回復が見込まれることを前提としております。
なお、今後の新型コロナウイルス感染症の広がりにともなう経済活動への影響等には不確定要素も多いため、前提に変化が生じた場合、当社グループの財政状態、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
2021/03/30 12:33- #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。但し、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。また、在外連結子会社では主として定額法によっております。
2021/03/30 12:33- #11 重要な会計方針、財務諸表（連結）
④ 貯蔵品:最終仕入原価法
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
2021/03/30 12:33- #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。但し、1998年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。また、在外連結子会社では主として定額法によっております。
2021/03/30 12:33
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
