有価証券報告書-第60期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっておりますが、連結子会社については定額法を採用しております。
なお、平成11年4月1日以降取得した当社の建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 3年～60年
機械装置及び運搬具 4年～17年
工具、器具及び備品 2年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
・自社利用ソフトウェア……社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
・その他の無形固定資産……定額法
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。