当社グループは、技術開発センターを核として、各事業部門との緊密な連携を保ちながら、新製品、新技術並びに全社共通の基盤技術についての研究開発を行っております。
当連結会計年度の研究開発に係る費用は、1,725百万円であります。
セグメントごとの研究開発費は、水処理関連事業が527百万円、廃棄物処理関連事業が700百万円、化学・食品機械関連事業が101百万円であります。また、各セグメント共通の研究費用は395百万円であります。
水処理分野では、下水汚泥エネルギー化技術の開発を推進し、電熱スクリュ式炭化炉を用いた汚泥燃料化技術が日本下水道事業団の新技術Ⅰ類に選定されました。また、高濃度汚泥消化技術や環境配慮型創エネ汚泥焼却システムなどの技術開発を完了しました。
廃棄物処理分野では、機種性能向上への取り組みに加え、脱炭素化に向けたCO₂有効利用技術の開発に着手しました。
藻類事業においては、ユーグレナグラシリスEOD-1由来パラミロンの機能性表示食品届出を完了しました。