有形固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 106億2263万
- 2015年3月31日 +1.56%
- 107億8879万
個別
- 2014年3月31日
- 85億2161万
- 2015年3月31日 -2.77%
- 82億8575万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)2015/06/25 10:36
(注)セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。(単位:千円) 持分法適用会社への投資額 198,422 - 198,422 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 1,317,666 164,760 1,482,426
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日) - #2 固定資産の減価償却の方法
- 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~50年
機械及び装置 5~10年2015/06/25 10:36 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※7 特別損失の「その他」に含まれる固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2015/06/25 10:36
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 機械装置及び運搬具 - 327 その他有形固定資産 - 81 その他無形固定資産 - 117 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5 特別利益の「その他」に含まれる固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2015/06/25 10:36
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 土地 10,199 - その他有形固定資産 365 48 ソフトウェア 77 - - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※8 特別損失の「その他」に含まれる固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2015/06/25 10:36
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 機械装置及び運搬具 7,723 10,091 その他有形固定資産 2,116 1,054 ソフトウェア 0 - - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 有形固定資産
(注)以下の区分に属する地域の内訳は次のとおりであります。(単位:千円) 日本 アジア 欧米 合計 9,486,533 1,181,489 120,775 10,788,798
(1)アジア …… マレーシア、中国、韓国、シンガポール、台湾、フィリピン2015/06/25 10:36 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/06/25 10:36
(単位:千円) - #8 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書)2015/06/25 10:36
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産除却損」及び「有形固定資産売却損益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においては「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において「有形固定資産除却損」に表示していた15,821千円及び「有形固定資産売却損益」に表示していた△12,282千円は、いずれも「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」として組み替えております。 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法、在外連結子会社は定額法によっております。
ただし、当社及び国内連結子会社については、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)について、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~10年2015/06/25 10:36