TOWA(6315)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 6億2115万
- 2008年3月31日 -46.3%
- 3億3354万
- 2009年3月31日 -75.32%
- 8231万
- 2010年3月31日 +393.41%
- 4億613万
- 2011年3月31日 +27.43%
- 5億1754万
- 2012年3月31日 -3.86%
- 4億9757万
- 2013年3月31日 -21.11%
- 3億9253万
- 2014年3月31日 +29.91%
- 5億993万
- 2015年3月31日 +100.77%
- 10億2379万
- 2016年3月31日 -8.22%
- 9億3959万
- 2017年3月31日 +54.44%
- 14億5108万
- 2018年3月31日 +39.03%
- 20億1748万
- 2019年3月31日 -29.75%
- 14億1720万
- 2020年3月31日 -4.27%
- 13億5661万
- 2021年3月31日 +61.8%
- 21億9506万
- 2022年3月31日 +3.03%
- 22億6164万
- 2023年3月31日 +2.25%
- 23億1259万
- 2024年3月31日 +160.02%
- 60億1329万
- 2025年3月31日 -53.15%
- 28億1738万
- 2026年3月31日 +75.65%
- 49億4862万
個別
- 2007年3月31日
- 6億2115万
- 2008年3月31日 -46.3%
- 3億3354万
- 2009年3月31日 -75.32%
- 8231万
- 2010年3月31日 +393.41%
- 4億613万
- 2011年3月31日 +27.43%
- 5億1754万
- 2012年3月31日 -3.86%
- 4億9757万
- 2013年3月31日 -21.11%
- 3億9253万
- 2014年3月31日 +29.91%
- 5億993万
- 2015年3月31日 +100.77%
- 10億2379万
- 2016年3月31日 -8.22%
- 9億3959万
- 2017年3月31日 +54.44%
- 14億5108万
- 2018年3月31日 +39.03%
- 20億1748万
- 2019年3月31日 -29.75%
- 14億1720万
- 2020年3月31日 -4.27%
- 13億5661万
- 2021年3月31日 +61.8%
- 21億9506万
- 2022年3月31日 +3.03%
- 22億6164万
- 2023年3月31日 +2.25%
- 23億1259万
- 2024年3月31日 +160.02%
- 60億1329万
- 2025年3月31日 -53.15%
- 28億1738万
- 2026年3月31日 +75.65%
- 49億4862万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/19 13:41
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 1,356,185 △976,883 その他有価証券評価差額金 △3,195,917 2,131,241 為替換算調整勘定: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 13:41
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △1,201,633 △2,178,516 その他 △152,103 △209,987
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/19 13:41
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △1,201,633 △2,178,516 海外子会社の未分配利益 △1,764,195 △2,268,790
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 負債合計は、356億55百万円となり、前連結会計年度末に比べ138億13百万円増加しました。これは主に、受注増加及び生産活動の拡大に伴う支払手形及び買掛金が28億80百万円増加、運転資金需要に対応するため短期借入金が45億円増加したことに加え、設備投資資金として長期借入金が36億30百万円増加したことによります。2026/06/19 13:41
純資産合計は706億11百万円となり、前連結会計年度末に比べ92億25百万円増加しました。これは主に、親会社株主に帰属する当期純利益45億93百万円の計上による利益剰余金の増加に加え、為替換算調整勘定及びその他有価証券評価差額金の増加によるものです。
以上の結果、当連結会計年度末の自己資本比率は66.4%となりました。