- 6322
- 2026/09/01
- 時価
- 122億円
- PER 予
- 8.86倍
- 2010年以降
- 6.9-37.02倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.97倍
- 2010年以降
- 0.67-2.52倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.41%
- ROE 予
- 10.92%
- ROA 予
- 8.63%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2016年3月31日
- 39億4561万
- 2017年3月31日 -1%
- 39億597万
個別
- 2016年3月31日
- 40億3733万
- 2017年3月31日 -3.06%
- 39億1385万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2017/06/26 10:17
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2017/06/26 10:17
有形固定資産
主として、「機械装置及び運搬具」であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な資産の耐用年数は次のとおりであります。
建物 8~47年
機械及び装置 12~14年
工具、器具及び備品 5~15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/26 10:17 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度
(自 平成27年4月1日
至 平成28年3月31日)当連結会計年度
(自 平成28年4月1日
至 平成29年3月31日)建物及び構築物 2,742017/06/26 10:17 - #5 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
※1 有形固定資産から直接控除した減価償却累計額は次のとおりであります。2017/06/26 10:17
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】2017/06/26 10:17
- #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2017/06/26 10:17
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成28年3月31日) 当連結会計年度(平成29年3月31日) 繰延税金資産 有形固定資産 35,708千円 35,125千円 未払事業税 15,143 10,007
- #8 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
(連結貸借対照表)2017/06/26 10:17
前連結会計年度において、「有形固定資産」の「その他(純額)」に含めていた「建設仮勘定」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」の「その他(純額)」に表示していた123,467千円は、「建設仮勘定」21,588千円、「その他(純額)」101,879千円として組み替えております。- #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
流動資産は4億89百万円増加し、61億18百万円となりました。主な増減内訳は、現金及び預金の減少1億25百万円、売上債権の増加1億50百万円、有価証券の増加2億1百万円、たな卸資産の増加2億81百万円であります。2017/06/26 10:17
固定資産は39百万円減少し、39億5百万円となりました。主な増減内訳は、有形固定資産の増加2億28百万円、投資その他の資産の減少2億52百万円であります。
負債につきましては、前連結会計年度末に比べて19百万円減少し、43億1百万円となりました。- #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主要な資産の耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8~47年
機械装置及び運搬具 4~14年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ソフトウエア(自社使用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/26 10:17IRBANK 採用情報
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