- 6328
- 2026/09/11
- 時価
- 588億円
- PER 予
- 11.91倍
- 2009年以降
- 4.8-42.76倍
(2009-2025年) - PBR
- 1.64倍
- 2009年以降
- 0.67-4.33倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 3.3%
- ROE 予
- 13.79%
- ROA 予
- 9.27%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2021年12月31日
- 118億400万
- 2022年12月31日 -22.94%
- 90億9600万
個別
- 2021年12月31日
- 117億3500万
- 2022年12月31日 -23.42%
- 89億8700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2023/03/23 14:30
本邦以外の国又は地域に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2023/03/23 14:30
光学機器等(有形固定資産「その他」)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/03/23 14:30
① 有形固定資産、投資その他の資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #4 固定資産処分損の注記(連結)
- 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。
2023/03/23 14:30前連結会計年度
(自 2021年1月1日
至 2021年12月31日)当連結会計年度
(自 2022年1月1日
至 2022年12月31日)建物 -百万円 10百万円 機械装置 0 - 備品 0 0 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦以外の国又は地域に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。2023/03/23 14:30 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2023/03/23 14:30
- #7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/03/23 14:30
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2021年12月31日) 当事業年度(2022年12月31日) その他有価証券評価差額金 1,739 982 固定資産圧縮積立金 70 69 その他 2 5
- #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/03/23 14:30
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2021年12月31日) 当連結会計年度(2022年12月31日) その他有価証券評価差額金 1,739 982 固定資産圧縮積立金 70 69 その他 9 11
- #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2023/03/23 14:30
投資活動の結果獲得した資金は9百万円(前年同期は108百万円の獲得)となりました。主な要因は、投資有価証券の売却及び償還による収入332百万円、有形固定資産の取得による支出242百万円等であります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #10 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (損益計算書)2023/03/23 14:30
前事業年度において特別損失の「その他」に含めて表示しておりました「固定資産処分損」は、特別損失の総額の100分の10を超えたため、当事業年度において区分掲記しております。なお、前事業年度の「固定資産処分損」は0百万円であります。 - #11 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結損益計算書)2023/03/23 14:30
前連結会計年度において特別損失の「その他」に含めて表示しておりました「固定資産処分損」は、特別損失の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度において区分掲記しております。なお、前連結会計年度の「固定資産処分損」は0百万円であります。
(連結キャッシュ・フロー計算書) - #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 月次総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2023/03/23 14:30
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産、投資その他の資産(リース資産を除く)