有価証券報告書-第15期(平成25年10月1日-平成26年9月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
在外連結子会社1社を除き定率法によっており、在外連結子会社1社は定額法によっております。
ただし、定率法償却を行っている会社においても平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な資産の耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 28年～45年
機械装置及び運搬具 4年～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④ 長期前払費用
定額法によっております。