長期前払費用
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 139万
- 2009年3月31日 +17.32%
- 163万
- 2010年3月31日 -25.14%
- 122万
- 2011年3月31日 -15.65%
- 103万
- 2012年3月31日 -48.7%
- 53万
- 2013年3月31日 +287.57%
- 205万
- 2014年3月31日 +13.07%
- 232万
- 2015年3月31日 +37.82%
- 320万
- 2016年3月31日 -50.98%
- 157万
- 2017年3月31日 -33.4%
- 104万
- 2018年3月31日 -24.07%
- 79万
- 2019年3月31日 -9.69%
- 71万
- 2020年3月31日 -41.09%
- 42万
- 2021年3月31日 -39.24%
- 25万
- 2022年3月31日 -61.87%
- 98,000
- 2024年3月31日 +693.88%
- 77万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 貯蔵品
最終仕入原価法
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～38年
機械及び装置 8～15年
(2) 無形固定資産
ソフトウエア(自社利用分)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2024/06/20 10:21