竹内製作所（6432）の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

通期
全期間

連結

2010年2月28日: 10億9451万
2011年2月28日 +13.4%: 12億4116万
2012年2月29日 +8.15%: 13億4237万
2013年2月28日 -9.1%: 12億2025万
2014年2月28日 +9.54%: 13億3666万
2015年2月28日 -13.28%: 11億5910万
2016年2月29日 +16.14%: 13億4618万
2017年2月28日 -13.61%: 11億6300万
2018年2月28日 +30.87%: 15億2200万
2019年2月28日 -8.54%: 13億9200万
2020年2月29日 +1.65%: 14億1500万
2021年2月28日 -12.51%: 12億3800万
2022年2月28日 +393.38%: 61億800万
2023年2月28日 +151.24%: 153億4600万
2024年2月29日 -20.4%: 122億1600万
2025年2月28日 +28.32%: 156億7600万

個別

2009年2月28日: 5億5522万
2010年2月28日 +43.92%: 7億9908万
2011年2月28日 +6.86%: 8億5390万
2012年2月29日 +19.27%: 10億1849万
2013年2月28日 +11.46%: 11億3526万
2014年2月28日 +1.13%: 11億4812万
2015年2月28日 -9.95%: 10億3391万
2016年2月29日 +23.15%: 12億7323万
2017年2月28日 -15.65%: 10億7400万
2018年2月28日 +34.92%: 14億4900万
2019年2月28日 -7.94%: 13億3400万
2020年2月29日 -6.07%: 12億5300万
2021年2月28日 -8.54%: 11億4600万
2022年2月28日 +418.41%: 59億4100万
2023年2月28日 +62.01%: 96億2500万
2024年2月29日 -84.72%: 14億7100万
2025年2月28日 +4.62%: 15億3900万

有報情報

#1 事業の内容: 北米市場へは、当社が開発・製造した建設機械を米国の連結子会社に販売し、同子会社から現地のレンタル会社及びディーラー((注)2)等へ販売する形態のほか、クローラーローダーにつきましては、当社が開発し、自走できる状態にまで組み立てた仕掛品を、米国の連結子会社で完成させて、現地のレンタル会社及びディーラーへ販売する形態があります。
欧州市場へは、当社が開発・製造した建設機械を英国及びフランスの連結子会社へ販売し、これら連結子会社から現地のレンタル会社及びディーラー等へ販売する形態、当社から現地ディストリビューター((注)3)へ直接販売する形態(主に英国及びフランスを除く欧州)があります。
2025/05/23 15:27
#2 会計方針に関する事項（連結）: 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
② デリバティブ
時価法
③ 棚卸資産
(イ) 製品
当社(連結財務諸表提出会社)は総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、在外連結子会社4社は主として個別法による低価法を採用しております。
(ロ) 仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(ハ) 貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/05/23 15:27
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 当社(連結財務諸表提出会社)は総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、在外連結子会社4社は主として個別法による低価法を採用しております。
(ロ) 仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2025/05/23 15:27
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 製品、仕掛品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2025/05/23 15:27