有価証券報告書-第12期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(1) 重要な資産の評価基準及び評価方法
① 満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
② 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
…決算期末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しています。)
時価のないもの
…主として移動平均法による原価法
③ デリバティブ
…時価法
④ たな卸資産
評価基準
…原価法 (収益性の低下による簿価切下げの方法)
(ただし、在外連結子会社の原材料は、主として低価法によっています。)
評価方法
商品及び製品・仕掛品
…主として総平均法(一部は個別法)
原材料及び貯蔵品
…主として総平均法(一部は移動平均法)
① 満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
② 有価証券
その他有価証券
時価のあるもの
…決算期末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しています。)
時価のないもの
…主として移動平均法による原価法
③ デリバティブ
…時価法
④ たな卸資産
評価基準
…原価法 (収益性の低下による簿価切下げの方法)
(ただし、在外連結子会社の原材料は、主として低価法によっています。)
評価方法
商品及び製品・仕掛品
…主として総平均法(一部は個別法)
原材料及び貯蔵品
…主として総平均法(一部は移動平均法)