#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
イリース資産以外の有形固定資産
定率法によっております。
ただし、当社の1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 17年～39年
工具、器具及び備品 2年～15年
ロリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間定額法によっております。
なお、リース期間は5年です。
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/18 13:40
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ② 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
(3) 重要な引当金の計上基準
2020/06/18 13:40
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (2) 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
4 外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準
2020/06/18 13:40
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
イリース資産以外の有形固定資産
定率法によっております。(ただし、在外子会社は、定額法)
ただし、当社の1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 5年～39年
工具、器具及び備品 2年～15年
ロリース資産
所有権移転外ファイナンスリース取引に係るリース資産
リース期間定額法によっております。
なお、主なリース期間は5年です。
② 無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。2020/06/18 13:40