エスティック(6161)の仕掛品の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2016年3月20日
- 2億4343万
- 2017年3月20日 -51.69%
- 1億1760万
- 2018年3月20日 +231.87%
- 3億9030万
- 2019年3月20日 +91.92%
- 7億4906万
- 2020年3月20日 -55.62%
- 3億3243万
- 2021年3月20日 -23.69%
- 2億5369万
- 2022年3月20日 -21.98%
- 1億9793万
- 2023年3月20日 +12.67%
- 2億2301万
- 2024年3月20日 +188.78%
- 6億4400万
- 2025年3月20日 -46.57%
- 3億4409万
個別
- 2009年3月20日
- 4929万
- 2010年3月20日 +74.54%
- 8603万
- 2011年3月20日 -39.79%
- 5180万
- 2012年3月20日 +87.66%
- 9722万
- 2013年3月20日 +62.45%
- 1億5794万
- 2014年3月20日 -54.05%
- 7257万
- 2015年3月20日 +25.13%
- 9081万
- 2016年3月20日 +168.04%
- 2億4343万
- 2017年3月20日 -51.69%
- 1億1760万
- 2018年3月20日 +231.87%
- 3億9030万
- 2019年3月20日 +91.92%
- 7億4906万
- 2020年3月20日 -55.62%
- 3億3243万
- 2021年3月20日 -23.69%
- 2億5369万
- 2022年3月20日 -21.98%
- 1億9793万
- 2023年3月20日 +12.67%
- 2億2301万
- 2024年3月20日 +188.78%
- 6億4400万
- 2025年3月20日 -46.57%
- 3億4409万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 先入先出法による原価法2025/06/19 15:15
製品・仕掛品
見込生産品については主として移動平均法による原価法、受注生産品については個別法による原価法 - #2 棚卸資産及び受注損失引当金の表示に関する注記(連結)
- ※2 仕掛品及び受注損失引当金の表示2025/06/19 15:15
損失が見込まれる受注契約に係る仕掛品と受注損失引当金は、相殺せずに両建てで表示しております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 資産の部2025/06/19 15:15
当連結会計年度末の資産は、12,056百万円と前連結会計年度末比1,325百万円の増加となりました。増加の主な内訳は、現金及び預金が1,787百万円、商品及び製品が252百万円増加した一方、売掛金が157百万円、仕掛品が299百万円、未収消費税等が159百万円減少したためであります。
負債の部 - #4 製造原価明細書(連結)
- 見込生産品については組別総合原価計算、受注生産品については個別原価計算によっております。2025/06/19 15:15
期中は予定原価を用い、原価差額は期末において製品、仕掛品、売上原価に配賦しております。 - #5 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1)当事業年度の財務諸表に計上した金額2025/06/19 15:15
(2)会計上の見積りの内容に関する情報(単位:千円) 製品 232,932 390,713 仕掛品 644,002 344,094 原材料 1,515,876 1,431,079
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)」に記載した内容と同一であります。 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2025/06/19 15:15
(2)会計上の見積りの内容に関する情報(単位:千円) 商品及び製品 437,103 690,028 仕掛品 644,002 344,094 原材料 1,515,876 1,431,079
棚卸資産の正味売却価額が帳簿価額を下回った場合は、帳簿価額を正味売却価額まで減額し、当該減少額を棚卸資産評価損として売上原価に計上しております。また、正常な営業循環過程から外れた棚卸資産については、期末日から一定期間を経過しているものを長期滞留在庫と判断し、長期滞留在庫の評価時点の取得原価に滞留期間に応じて設定された減額率を乗じることにより棚卸資産評価損として売上原価に計上しております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 2 棚卸資産の評価基準及び評価方法2025/06/19 15:15
(1) 製品・仕掛品
見込生産品については移動平均法による原価法、受注生産品については個別法による原価法