平田機工(6258)の役員賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 8290万
- 2009年3月31日 -89.58%
- 864万
- 2010年3月31日 +440.13%
- 4666万
- 2011年3月31日 +38.72%
- 6473万
- 2012年3月31日 -8.53%
- 5921万
- 2013年3月31日 -53.34%
- 2762万
- 2014年3月31日 +42.62%
- 3940万
- 2015年3月31日 +164%
- 1億402万
- 2016年3月31日 +51.79%
- 1億5790万
- 2017年3月31日 -25.15%
- 1億1818万
- 2018年3月31日 +23.32%
- 1億4574万
- 2019年3月31日 -21.49%
- 1億1443万
- 2020年3月31日 -2.47%
- 1億1160万
- 2021年3月31日 +41.64%
- 1億5807万
- 2022年3月31日 -25.1%
- 1億1839万
- 2023年3月31日 +4.15%
- 1億2330万
- 2024年3月31日 +1.1%
- 1億2466万
- 2025年3月31日 +13.94%
- 1億4204万
- 2026年3月31日 -3.17%
- 1億3754万
個別
- 2008年3月31日
- 7000万
- 2010年3月31日 -39.86%
- 4209万
- 2011年3月31日 +33.98%
- 5640万
- 2012年3月31日 -15.25%
- 4780万
- 2013年3月31日 -58.42%
- 1987万
- 2014年3月31日 +21.95%
- 2423万
- 2015年3月31日 +250.54%
- 8496万
- 2016年3月31日 +74.31%
- 1億4809万
- 2017年3月31日 -27.56%
- 1億728万
- 2018年3月31日 +27.78%
- 1億3708万
- 2019年3月31日 -26.58%
- 1億65万
- 2020年3月31日 -5.19%
- 9542万
- 2021年3月31日 +51.36%
- 1億4444万
- 2022年3月31日 -31.95%
- 9829万
- 2023年3月31日 +12.81%
- 1億1088万
- 2024年3月31日 -2.51%
- 1億810万
- 2025年3月31日 +19.22%
- 1億2888万
- 2026年3月31日 -0.27%
- 1億2854万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目および金額は、次のとおりであります。2026/06/23 11:04
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 73,297 116,125 役員賞与引当金繰入額 142,048 137,545 貸倒引当金繰入額(△は戻入額) 157,912 △19,502 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社および連結子会社は、原則として定率法を採用しております。ただし、当社および国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~12年
工具、器具及び備品 2~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社および連結子会社は定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2026/06/23 11:04 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/23 11:04
(注)1.工事損失引当金の一部は、対応する仕掛品と相殺表示しております。(単位:千円) 貸倒引当金 1,055,929 519,078 27,040 1,547,967 役員賞与引当金 128,883 128,540 128,883 128,540 製品保証引当金 780,221 605,000 379,263 1,005,958
2.貸倒引当金の当期増加額は、債務保証損失引当金からの振替額を含んでおります。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準および評価方法
主要原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
補助原材料
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2026/06/23 11:04