建物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 25億5411万
- 2015年3月31日 -2.29%
- 24億9557万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/25 9:15 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2015/06/25 9:15
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 165,438千円 3,554千円 機械装置及び運搬具 9,261 2,853 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2015/06/25 9:15
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 1,236千円 2,644千円 機械装置及び運搬具 603 1,166 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2015/06/25 9:15
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 建物及び構築物 2,155,246千円 2,051,771千円 土地 8,254,870 8,254,870
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (単位:千円)2015/06/25 9:15
4.「減価償却累計額」の欄には、減損損失累計額が含まれております。建物 増加額 建屋および設備(資産除去債務を含む) 89,365 機械及び装置 増加額 大型工作機械三台 159,180 ソフトウエア 増加額 次期基幹システム 52,800 機械及び装置 減少額 横型マシニングセンター 37,011 建物・土地 減少額 マンション一室 16,067
5.「当期首残高」「当期増加額」「当期減少額」および「当期末残高」の欄は、当該資産の取得原価によって記載しております。 - #6 設備投資等の概要
- 1【設備投資等の概要】2015/06/25 9:15
当連結会計年度の設備投資におきましては、7億90百万円の設備投資を実施いたしました。主に日本において、熊本工場の大型工作機械の導入に1億61百万円、建物・機械装置の導入に1億24百万円の設備投資をおこないました。また、当連結会計年度において継続中の主要設備におきましては、国内工場のERP(統合基幹業務システム)の新設に57百万円の設備投資をおこなっております。
なお、当連結会計年度において重要な設備の除却、売却等はありません。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社および連結子会社は、原則として定率法を採用しております。ただし、当社および国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~12年
工具、器具及び備品 2~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社および連結子会社は定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/25 9:15