平田機工(6258)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 29億6721万
- 2009年3月31日 +3.25%
- 30億6375万
- 2010年3月31日 -7.37%
- 28億3797万
- 2011年3月31日 -0.07%
- 28億3599万
- 2012年3月31日 -3.77%
- 27億2911万
- 2013年3月31日 +0.78%
- 27億5038万
- 2014年3月31日 -7.14%
- 25億5411万
- 2015年3月31日 -2.29%
- 24億9557万
- 2016年3月31日 -6.99%
- 23億2119万
- 2017年3月31日 +14.47%
- 26億5708万
- 2018年3月31日 +12.13%
- 29億7945万
- 2019年3月31日 +67.84%
- 50億78万
- 2020年3月31日 -1.44%
- 49億2858万
- 2021年3月31日 +81.38%
- 89億3925万
- 2022年3月31日 -0.57%
- 88億8856万
- 2023年3月31日 +3.61%
- 92億931万
- 2024年3月31日 +22.05%
- 112億3956万
- 2025年3月31日 -3.64%
- 108億3018万
- 2026年3月31日 -4.63%
- 103億2839万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/23 11:04
当社および連結子会社は、原則として定率法を採用しております。ただし、当社および国内連結子会社は1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2026/06/23 11:04
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 18,058 千円 5,508 千円 機械装置及び運搬具 5,971 722 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2026/06/23 11:04
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 21,857 千円 3,686 千円 機械装置及び運搬具 201 667 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増減額のうち主なものは次のとおりであります。2026/06/23 11:04
2.「当期首残高」および「当期末残高」欄の( )内は内書きで、土地の再評価に関する法律(1998年3月31日公布法律第34号)によりおこなった土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。(単位:千円) 土地 増加額 七城第二工場 土地 421,172 建設仮勘定 増加額 七城第二工場 建物取得関連費および改修費 1,584,689 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 財務活動による資金は、129億75百万円の支出(前期は55億91百万円の支出)となりました。主な要因は、長期借入金の返済による支出156億76百万円、長期借入れによる収入119億50百万円、短期借入金の減少75億55百万円等によります。2026/06/23 11:04
当社グループの運転資金需要のうち主なものは、製造費、販売費及び一般管理費等の営業費用であります。投資を目的とした資金需要は、建物および機械装置等の設備投資によるものであります。
当社グループは、事業運営上必要な流動性と資金の源泉を安定的に確保することを基本方針としております。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/23 11:04
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)