建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～47年
機械及び装置 2～13年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込使用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が、平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4)長期前払費用
均等償却しております。2017/06/15 15:31

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	0千円	-千円
機械装置及び運搬具	444	235

2017/06/15 15:31

#3 担保に供している資産の注記（連結）

※2 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
土地	21,341千円	21,341千円
建物	12,954	12,291
定期預金	20,000	20,000

担保付債務は、次のとおりであります。

2017/06/15 15:31

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	分析センターガス供給設備	3,200	千円
機械及び装置	EDI VNX50HH	1,905	千円
工具、器具及び備品	ICP-MS Agilent	36,000	千円
	Anatel TOC計	3,300	千円
ソフトウエア	電子顕微鏡用ソフト	1,900	千円

2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

2017/06/15 15:31

#5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

当連結会計年度末の固定資産の残高は、前連結会計年度末に比べ3億2千4百万円減少の41億3千3百万円(同7.3%減)となりました。主な要因は、建設仮勘定の取得による増加5億7千6百万円となった一方で、土地の減少3億6千3百万円、繰延税金資産の減少3億4千7百万円等によるものであります。
当連結会計年度末の固定資産の主な内訳は、建物及び構築物5億1千3百万円、機械装置及び運搬具5億8千3百万円、土地10億7千7百万円、建設仮勘定5億7千6百万円等であります。
③ 流動負債

2017/06/15 15:31

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法、一部の連結子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～47年
機械装置及び運搬具 2～13年
工具、器具及び備品 2～20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は、定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込使用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が、平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
ニ 長期前払費用
均等償却しております。2017/06/15 15:31