日立製作所（6501）のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 935億2500万
- 2009年3月31日 -29.5%
- 659億3300万
- 2010年3月31日 -10.75%
- 588億4200万
- 2011年3月31日 +3.57%
- 609億4100万
- 2012年3月31日 +22.32%
- 745億4500万
- 2013年3月31日 +20.65%
- 899億4100万
- 2014年3月31日 +17.47%
- 1056億5700万
- 2015年3月31日 +8.23%
- 1143億5200万
- 2016年3月31日 +4.49%
- 1194億8300万
- 2017年3月31日 -15.59%
- 1008億5900万
- 2018年3月31日 -3.11%
- 977億2700万
- 2019年3月31日 -12.93%
- 850億8900万
- 2020年3月31日 +4.02%
- 885億1100万
- 2021年3月31日 -2.48%
- 863億1800万
- 2022年3月31日 +5.26%
- 908億5500万
- 2023年3月31日 +0.8%
- 915億7900万
- 2024年3月31日 +1.26%
- 927億3000万
- 2025年3月31日 +4.78%
- 971億6100万
有報情報
- #1 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- 当事業年度 172,214百万円2025/06/25 15:18
無形固定資産の事業年度末残高(市場販売目的のソフトウエア除く)
前事業年度 80,682百万円 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 5. 無形固定資産の減価償却の方法(リース資産を除く)2025/06/25 15:18
減価償却の方法は、市場販売目的ソフトウエアについては見込販売収益に基づく償却方法、自社利用ソフトウエア及びその他の無形固定資産については見込利用可能期間に基づく定額法により償却しています。なお、市場販売目的ソフトウエアの見込有効期間は主として2～8年であり、自社利用ソフトウエアの見込利用可能期間は主として3～10年です。
6. リース資産の減価償却の方法
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
