車両運搬具
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2億2700万
- 2009年3月31日 +41.85%
- 3億2200万
- 2010年3月31日 -30.43%
- 2億2400万
- 2011年3月31日 +63.39%
- 3億6600万
- 2012年3月31日 -32.51%
- 2億4700万
- 2013年3月31日 -2.43%
- 2億4100万
- 2014年3月31日 -1.24%
- 2億3800万
- 2015年3月31日 -12.18%
- 2億900万
- 2016年3月31日 +18.66%
- 2億4800万
- 2017年3月31日 -9.27%
- 2億2500万
- 2018年3月31日 -97.78%
- 500万
- 2019年3月31日 -100%
- 0
- 2020年3月31日
- 1億2200万
- 2021年3月31日 -2.46%
- 1億1900万
- 2022年3月31日 -6.72%
- 1億1100万
- 2023年3月31日 +20.72%
- 1億3400万
有報情報
- #1 有形固定資産の圧縮記帳額の注記
- (単位:百万円)2023/06/28 15:52
第183期(2022年3月31日) 第184期(2023年3月31日) 機械及び装置 1,437 1,810 車両運搬具 2 2 工具、器具及び備品 124 125 - #2 連結財務諸表注記事項（US GAAP）（連結）
- 当社グループは、契約の開始時に、契約がリース又はリースを含んだものであるのかどうかを判定しています。契約が特定された資産の使用を支配する権利を一定期間にわたり対価と交換に移転する場合には、当該契約はリースであるか又はリースを含んでいると判定しています。2023/06/28 15:52
当社グループは、リース又はリースを含んだものである契約のうち、建物及び車両運搬具以外のリースについては、非リース構成部分を分離せずに、リース構成部分と非リース構成部分を単一のリース構成部分として会計処理することを選択しています。
リース期間は、リースの解約不能期間にリースを延長するオプションの対象期間(当社グループが当該オプションを行使することが合理的に確実である場合)、リースを解約するオプションの対象期間(当社グループが当該オプションを行使しないことが合理的に確実である場合)及び貸手が行使することができる、リースの延長もしくは解約オプションの対象期間を加えて決定しています。