三菱電機(6503)の研究開発費 - 電子デバイスの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2019年3月31日
- 141億
- 2020年3月31日 -11.35%
- 125億
- 2021年3月31日 -16.8%
- 104億
- 2022年3月31日 -8.65%
- 95億
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- (1) 主要な費目2025/06/20 12:44
(2) 販売費に属する費用 約50% 約48%第153期(自 2023年4月 1日至 2024年3月31日) 第154期(自 2024年4月 1日至 2025年3月31日) ③製品保証引当金繰入額 464 6,870 ④研究開発費 153,770 139,836
一般管理費に属する費用 約50% 約52% - #2 株式の保有状況(連結)
- 特定投資株式2025/06/20 12:44
銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(千株) 株式数(千株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(千株) 株式数(千株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) 銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(千株) 株式数(千株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円) - 2,427 加賀電子㈱ - 360 主として電子デバイス事業で半導体等の取引があり、取引関係の維持・強化を目的として保有していましたが、全株売却しました。 無 - 2,296
(注) 1 定量的な保有効果については、発行会社との取引情報や契約内容等の営業秘密に係るため記載を差し控えますが、個別銘柄ごとに、採算性、事業性、保有リスク等の観点から総合的に保有意義の有無を判断し、毎年、執行役会議及び取締役会にて検証・確認を行っています。なお、採算性については関係事業から得られる収益と受取配当金合計が資本コストを上回る水準にあるか、事業性については事業上の関係や取引額等に大きな変動がないか、保有リスクについては投資先の企業価値が下落していないか等の観点から、それぞれ検証しています。銘柄 当事業年度 前事業年度 保有目的、業務提携等の概要、定量的な保有効果及び株式数が増加した理由 当社の株式の保有の有無 株式数(千株) 株式数(千株) 貸借対照表計上額(百万円) 貸借対照表計上額(百万円)
2 貸借対照表計上額の上位銘柄を選定する段階で、特定投資株式とみなし保有株式を合算していません。 - #3 沿革
- 2 【沿革】2025/06/20 12:44
年月 沿革 9月 北伊丹製作所福岡半導体工場(現 パワーデバイス製作所)新設 1983年10月 事業本部を機電・商品・電子システム・電子計算機・電子デバイス・海外の6事業本部に再編 1989年 6月 自動車機器事業本部新設 - #4 注記事項-のれん及び無形資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 前連結会計年度及び当連結会計年度における研究開発費の金額は、それぞれ221,867百万円及び228,853百万円です。2025/06/20 12:44
- #5 研究開発活動
- また、社会や事業に大きなインパクトを与えることを目指し、先見の明をもって開発するフォアサイトテクノロジーの開発に注力し、社会課題の根本的な解決を目指した新たな価値創出に挑戦します。さらに、パートナーとの共創により早期の社会実装を目指し、社会・環境を豊かにしながら事業を発展させる研究開発を推進し、サステナビリティの実現に貢献します。2025/06/20 12:44
当連結会計年度における三菱電機グループ全体の研究開発費の総額は2,288億円(前連結会計年度比103%)であり、事業セグメントごとの主な研究開発成果は以下のとおりです。
(1) インフラ