四半期純利益又は四半期純損失（△）
連結
- 2010年6月30日
- 99億5400万
- 2011年6月30日
- -53億7800万
- 2012年6月30日
- -33億5800万
- 2013年6月30日
- 7200万
- 2014年6月30日 +216.67%
- 2億2800万
- 2015年6月30日 +785.96%
- 20億2000万
- 2016年6月30日
- -7億2100万
- 2017年6月30日
- 11億3200万
- 2018年6月30日 +374.82%
- 53億7500万
- 2019年6月30日 -52.97%
- 25億2800万
- 2020年6月30日 -46.36%
- 13億5600万
- 2021年6月30日 +266.74%
- 49億7300万
- 2022年6月30日 +99.7%
- 99億3100万
- 2023年6月30日 +23.88%
- 123億300万
有報情報
- #1 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、四半期連結財務諸表（連結）
- このような環境の中で、電動車向けパワー半導体の需要拡大に対応するための大規模な設備投資の実行を契機として国内の有形固定資産の使用実態を再検討いたしました。その結果、当連結会計年度以降は堅調な需要を背景に生産量が安定し、国内の有形固定資産のより安定的な稼働が見込まれております。このことから、耐用年数にわたり平均的に費用配分する定額法が、有形固定資産の使用実態をより適切に反映できると判断いたしました。2023/08/10 15:30
当該変更により、従来の方法に比べて、当第1四半期連結累計期間の営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ804百万円増加しております。 - #2 四半期特有の会計処理、四半期連結財務諸表（連結）
- (税金費用の計算)2023/08/10 15:30
税金費用については、当第1四半期連結会計期間を含む連結会計年度の税引前当期純利益に対する税効果会計適用後の実効税率を合理的に見積り、税引前四半期純利益に当該見積実効税率を乗じて計算しております。なお、見積実効税率が使用できない一部の連結会社については法定実効税率を使用する方法によっております。 - #3 １株当たり情報、四半期連結財務諸表（連結）
- (1株当たり情報)2023/08/10 15:30
1株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
(注) 潜在株式調整後1株当たり四半期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前第1四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年6月30日) 当第1四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年6月30日) 1株当たり四半期純利益(円) 69.53 86.14 (算定上の基礎) 親会社株主に帰属する四半期純利益(百万円) 9,931 12,303 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益(百万円) 9,931 12,303 普通株式の期中平均株式数(千株) 142,835 142,833