- 6507
- 2026/10/13
- 時価
- 4215億円
- PER 予
- 26.62倍
- 2010年以降
- 4.24-66.91倍
(2010-2026年) - PBR
- 3.92倍
- 2010年以降
- 0.48-3.81倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.14%
- ROE 予
- 14.72%
- ROA 予
- 9.12%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 397億200万
- 2016年3月31日 +1.45%
- 402億7600万
個別
- 2015年3月31日
- 403億6200万
- 2016年3月31日 +0.22%
- 404億4900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2016/06/29 15:00
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えているため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 事業用土地の再評価に関する注記(連結)
- ・再評価の方法2016/06/29 15:00
土地の再評価に関する法律施行令(平成10年3月31日公布政令第119号)第2条第3号に定める固定資産税評価額に合理的な調整を行って算定する方法によっております。
・再評価を行った年月日 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
a 所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
b 所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/29 15:00 - #4 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産減価償却累計額2016/06/29 15:00
- #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/29 15:00
- #6 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「受取保険金」37百万円、「その他」64百万円は、「その他」102百万円として組み替えております。2016/06/29 15:00
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めておりました「固定資産処分損」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より「営業外費用」の「固定資産処分損」として区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「その他」184百万円は、「固定資産処分損」33百万円、「その他」150百万円として組み替えております。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社は定額法、連結子会社は主として定率法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/29 15:00