有価証券報告書-第106期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
1.発行済株式の種類及び総数並びに自己株式の種類及び株式数に関する事項
(注)1.自己株式の増加4千株は、単元未満株式の買取りによるものであります。
2.自己株式の減少0千株は、前連結会計年度まで持分法適用会社であった大垣電機㈱を持分法の適用範囲から除外したことによるものであります。
| 株式の種類 | 当連結会計年度期首 株式数(千株) | 増加株式数(千株) | 減少株式数(千株) | 当連結会計年度末 株式数(千株) |
| 発行済株式 普通株式 | 48,252 | ― | ― | 48,252 |
| 自己株式 普通株式 | 137 | 4 | 0 | 141 |
(注)1.自己株式の増加4千株は、単元未満株式の買取りによるものであります。
2.自己株式の減少0千株は、前連結会計年度まで持分法適用会社であった大垣電機㈱を持分法の適用範囲から除外したことによるものであります。