親会社株主に帰属する当期純利益
連結
- 2008年3月31日
- 24億4500万
- 2009年3月31日 -92.92%
- 1億7300万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 22億5000万
- 2011年3月31日 +37.2%
- 30億8700万
- 2012年3月31日 -72.27%
- 8億5600万
- 2013年3月31日 +90.3%
- 16億2900万
- 2014年3月31日 +34.32%
- 21億8800万
- 2015年3月31日 -27.93%
- 15億7700万
- 2016年3月31日
- -6億1800万
- 2017年3月31日
- 10億7400万
- 2018年3月31日 +359.5%
- 49億3500万
- 2019年3月31日
- -85億2500万
- 2020年3月31日
- 21億7700万
- 2021年3月31日 +66.74%
- 36億3000万
- 2022年3月31日 -72.2%
- 10億900万
- 2023年3月31日
- -9億700万
個別
- 2008年3月31日
- 17億3900万
- 2009年3月31日 -92.93%
- 1億2300万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 14億7400万
- 2011年3月31日 +17.84%
- 17億3700万
- 2012年3月31日 -62.12%
- 6億5800万
- 2013年3月31日 +230.55%
- 21億7500万
- 2014年3月31日 +20.18%
- 26億1400万
- 2015年3月31日 -41.2%
- 15億3700万
- 2016年3月31日
- -36億8700万
- 2019年3月31日 -180.47%
- -103億4100万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- a.経営成績2023/06/20 10:10
当連結会計年度の売上高については、半導体不足等によるサプライチェーンの混乱、上海ロックダウンに伴う生産活動の停止等による生産減からの回復及び円安による為替換算影響により、1,376億92百万円(前期比18.8%増)となりました。利益については、材料費や物流コスト等の変動費の高騰、インフレ及び人材確保難による人件費の悪化、ロシア・ウクライナ問題等を背景とする光熱費の高騰による固定費の増加に対して、下期以降価格転嫁が進み、利益水準は回復傾向にあるものの営業利益は13億21百万円(前期比39.5%減)、経常利益は14億90百万円(前期比42.3%減)と前期より減少しました。親会社株主に帰属する当期純利益は投資有価証券売却益16億35百万円を計上するも、特別損失として製品保証引当金繰入額4億84百万円、損害賠償損失引当金繰入額3億29百万円及び構造改革に伴う特別退職金2億60百万円を計上したこと等により、9億7百万円の純損失(前年度は10億9百万円の純利益)となりました。
セグメントの業績は、以下のとおりであります。 - #2 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- (注)3.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2023/06/20 10:10
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)(百万円) 1,009 △907 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)(百万円) 1,009 △907 期中平均株式数(千株) 36,131 36,099