売上総利益
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1240億8500万
- 2009年3月31日 -27.06%
- 905億500万
- 2010年3月31日 -24.29%
- 685億1900万
- 2011年3月31日 +34.36%
- 920億6500万
- 2012年3月31日 -5.67%
- 868億4600万
- 2013年3月31日 +6.59%
- 925億6900万
- 2014年3月31日 +17.09%
- 1083億8800万
- 2015年3月31日 +12.08%
- 1214億7700万
- 2016年3月31日 -6.91%
- 1130億7900万
- 2017年3月31日 -0.29%
- 1127億5000万
- 2018年3月31日 +18.47%
- 1335億7800万
- 2019年3月31日 -2.67%
- 1300億1600万
- 2020年3月31日 -13.32%
- 1127億100万
- 2021年3月31日 -11.04%
- 1002億6300万
- 2022年3月31日 +21.79%
- 1221億1100万
- 2023年3月31日 +19.95%
- 1464億6800万
- 2024年3月31日 -44.34%
- 815億2000万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- <2023年度実績>当期(2023年度)の当社グループの売上高は、前期比で減少しました。血圧計等の健康機器需要が中国や欧州を中心に回復したヘルスケア事業や、拡大する再生可能エネルギー需要を捉えた社会システム事業は好調に推移しましたが、制御機器事業において、グローバルで製造業における設備投資需要の低迷が継続したことに加え、販売代理店における在庫調整の影響を受けたことにより、前期比で大きく減少しました。また、電子部品事業においても、民生業界向けの需要低迷の継続により前期比で大きく減少しました。2024/06/21 15:04
売上総利益率は、価格適正化や変動費コストダウンの取組みの成果はあったものの、事業構成比変動影響や制御機器事業における商品の構成比変動、滞留在庫に対する評価損の計上による付加価値率の低下の影響が大きく、前期比で低下しました。
販売費及び一般管理費については下期以降、固定費の生産性改善取組みを進めたものの、インフレによる人件費増や一部の厳選投資・全社のシステム投資等を進めた結果、通期では増加しました。