建物及び構築物
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 292億8100万
- 2009年3月31日 -1.34%
- 288億8800万
- 2010年3月31日 +0.22%
- 289億5200万
- 2011年3月31日 -0.45%
- 288億2200万
- 2012年3月31日 -2.07%
- 282億2400万
- 2013年3月31日 +0.74%
- 284億3300万
- 2014年3月31日 +0.03%
- 284億4200万
- 2015年3月31日 -0.59%
- 282億7500万
- 2016年3月31日 +0.28%
- 283億5300万
- 2017年3月31日 +0.54%
- 285億500万
- 2018年3月31日 +0.37%
- 286億1100万
- 2019年3月31日 +1.08%
- 289億1900万
- 2020年3月31日 +1.91%
- 294億7100万
- 2021年3月31日 +0.22%
- 295億3700万
- 2022年3月31日 -4.59%
- 281億8000万
- 2023年3月31日 +1.39%
- 285億7200万
有報情報
- #1 事業構造改善費用の注記（連結）
- 減損損失の内容は次のとおりであります。2023/06/22 15:57
(減損損失を認識するに至った経緯)用途 場所 種類 金額(百万円) 事業用資産 横浜事業所 1号館神奈川県横浜市栄区笠間二丁目5番1号 建物及び構築物 214 その他 0
2021年5月13日開催の取締役会において、横浜事業所内の老朽化した建物の取り壊しを行うことを決議したため、当該資産の帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を事業構造改善費用として特別損失に計上しました。 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2023/06/22 15:57
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～17年