リース資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 25億7200万
- 2010年3月31日 -7%
- 23億9200万
- 2011年3月31日 -26.8%
- 17億5100万
- 2012年3月31日 -38.61%
- 10億7500万
- 2013年3月31日 -33.95%
- 7億1000万
- 2014年3月31日 -35.77%
- 4億5600万
- 2015年3月31日 -19.08%
- 3億6900万
- 2016年3月31日 -3.52%
- 3億5600万
- 2017年3月31日 -0.56%
- 3億5400万
- 2018年3月31日 +3.39%
- 3億6600万
- 2019年3月31日 -18.85%
- 2億9700万
- 2020年3月31日 -71.04%
- 8600万
- 2021年3月31日 +8.14%
- 9300万
- 2022年3月31日 +4.3%
- 9700万
- 2023年3月31日 -1.03%
- 9600万
個別
- 2009年3月31日
- 20億1200万
- 2010年3月31日 -10.39%
- 18億300万
- 2011年3月31日 -36.22%
- 11億5000万
- 2012年3月31日 -49.22%
- 5億8400万
- 2013年3月31日 -58.39%
- 2億4300万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
ただし、第86期取得の研究開発棟等及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～17年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、自社利用分のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/22 15:57 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/22 15:57
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 4.固定資産の減価償却の方法2023/06/22 15:57
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。