構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3億4900万
- 2009年3月31日 -9.74%
- 3億1500万
- 2010年3月31日 -12.38%
- 2億7600万
- 2011年3月31日 -11.23%
- 2億4500万
- 2012年3月31日 -11.02%
- 2億1800万
- 2013年3月31日 -10.55%
- 1億9500万
- 2014年3月31日 -10.77%
- 1億7400万
- 2015年3月31日 -12.64%
- 1億5200万
- 2016年3月31日 -11.84%
- 1億3400万
- 2017年3月31日 -10.45%
- 1億2000万
- 2018年3月31日 -11.67%
- 1億600万
- 2019年3月31日 -11.32%
- 9400万
- 2020年3月31日 ±0%
- 9400万
- 2021年3月31日 -14.89%
- 8000万
- 2022年3月31日 -7.5%
- 7400万
- 2023年3月31日 -10.81%
- 6600万
有報情報
- #1 事業構造改善費用の注記（連結）
- 減損損失の内容は次のとおりであります。2023/06/22 15:57
(減損損失を認識するに至った経緯)用途 場所 種類 金額(百万円) 事業用資産 横浜事業所 1号館神奈川県横浜市栄区笠間二丁目5番1号 建物及び構築物 214 その他 0
2021年5月13日開催の取締役会において、横浜事業所内の老朽化した建物の取り壊しを行うことを決議したため、当該資産の帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を事業構造改善費用として特別損失に計上しました。 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
ただし、第86期取得の研究開発棟等及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～17年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、自社利用分のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/22 15:57 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 主として定率法を採用しております。2023/06/22 15:57
ただし、第86期取得の研究開発棟等及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社については、定額法を採用しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定率法を採用しております。2023/06/22 15:57
ただし、第86期取得の研究開発棟等及び1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。