芝浦メカトロニクス（6590）の構築物の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 3億4900万
2009年3月31日 -9.74%: 3億1500万
2010年3月31日 -12.38%: 2億7600万
2011年3月31日 -11.23%: 2億4500万
2012年3月31日 -11.02%: 2億1800万
2013年3月31日 -10.55%: 1億9500万
2014年3月31日 -10.77%: 1億7400万
2015年3月31日 -12.64%: 1億5200万
2016年3月31日 -11.84%: 1億3400万
2017年3月31日 -10.45%: 1億2000万
2018年3月31日 -11.67%: 1億600万
2019年3月31日 -11.32%: 9400万
2020年3月31日 ±0%: 9400万
2021年3月31日 -14.89%: 8000万
2022年3月31日 -7.5%: 7400万
2023年3月31日 -10.81%: 6600万
2024年3月31日 +180.3%: 1億8500万
2025年3月31日 +2.16%: 1億8900万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
ただし、第86期取得の研究開発棟等及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～17年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、自社利用分のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/17 14:13
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 主として定率法を採用しております。
ただし、第86期取得の研究開発棟等及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社については、定額法を採用しております。
2025/06/17 14:13
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法を採用しております。
ただし、第86期取得の研究開発棟等及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/06/17 14:13