#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。
ただし、第86期取得の研究開発棟等及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～17年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、自社利用分のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2021/06/24 16:31
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 主として定率法を採用しております。
ただし、第86期取得の研究開発棟等及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社については、定額法を採用しております。
2021/06/24 16:31
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定率法を採用しております。
ただし、第86期取得の研究開発棟等及び1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2021/06/24 16:31