有価証券報告書-第67期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産の減価償却の方法は、当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
但し、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く。)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～47年
機械装置及び運搬具 2年～11年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。