建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 744億1200万
- 2009年3月31日 -3.8%
- 715億8100万
- 2010年3月31日 -1.39%
- 705億8900万
- 2011年3月31日 +13.96%
- 804億4200万
- 2012年3月31日 -6.31%
- 753億6400万
- 2013年3月31日 -3.39%
- 728億1100万
- 2014年3月31日 +77.26%
- 1290億6800万
- 2015年3月31日 +0.38%
- 1295億6100万
- 2016年3月31日 -2.16%
- 1267億6500万
- 2017年3月31日 +1.55%
- 1287億3200万
- 2018年3月31日 -2.94%
- 1249億4900万
- 2019年3月31日 -3.96%
- 1199億9700万
- 2020年3月31日 +10.22%
- 1322億5700万
- 2021年3月31日 +5.15%
- 1390億7100万
- 2022年3月31日 -0.91%
- 1378億1100万
- 2023年3月31日 -2.07%
- 1349億6500万
- 2024年3月31日 +13.93%
- 1537億6100万
有報情報
- #1 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (1)リース活動の性質2024/06/21 17:00
当社グループは、主としてオフィスビル等の建物等の資産をリースしています。リース契約には、借手が契約終了後にリース契約期間を延長するオプションを含むものがありますが、リース契約によって課された重要な制限(追加借入および追加リースに関する制限等)はありません。特に国内事業においては、建物のリース契約の多くは、借手が延長オプションを借手の裁量で行使可能な契約となっていますが、当該オプションを行使することが合理的に確実と評価した期間にかかるリース料のみをリース負債の測定に含めています。
(2)リース契約にかかる費用およびキャッシュ・アウトフローの状況 - #2 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 前連結会計年度および当連結会計年度において、「科目振替」は流動資産項目である棚卸資産からの振替を含んでいます。2024/06/21 17:00
当連結会計年度において、「処分」は日本航空電子工業㈱に対する支配の喪失による影響を含んでいます。種類別の内訳は、それぞれ建物及び構築物で△28,067百万円、機械及び装置で△28,423百万円、工具、器具及び備品で△10,743百万円、土地で△14,071百万円、建設仮勘定で△9,535百万円、使用権資産で△2,623百万円です。
(2)担保提供資産 - #3 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 減損損失およびその後の戻入れをした資産の種類別内訳は次のとおりです。2024/06/21 17:00
減損損失および減損損失の戻入れは、連結損益計算書において「その他の損益」に含めて表示しています。(単位:百万円) 有形固定資産 建物及び構築物 970 - 206 - 機械及び装置 11 - 2 - - #4 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 主な有形固定資産の種類別の見積耐用年数は以下のとおりです。2024/06/21 17:00
建物及び構築物 7~60年
機械及び装置 2~22年 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 主な耐用年数は次のとおりです。2024/06/21 17:00
建物 8~50年
構築物 7~60年