建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

主な耐用年数は次のとおりです。
建物 8～50年
構築物 7～60年

2016/06/22 16:24

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※5 固定資産売却益
建物および土地等の売却によるものです。

2016/06/22 16:24

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりです。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	212百万円	198百万円
土地	3,579	3,417

担保付債務は、次のとおりです。

2016/06/22 16:24

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

用途	種類	場所
事業用資産	工具、器具及び備品、ソフトウエア、投資その他の資産等	東京都港区等
事業用資産	建物及び構築物、機械及び装置、無形固定資産等	中国
遊休資産	建物及び構築物、土地等	千葉県我孫子市等
その他	のれん	-

当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)

2016/06/22 16:24

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定額法を採用しています。
主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 7～60年 機械及び装置、工具、器具及び備品 2～22年
なお、リース資産については、リース期間にわたって定額法により償却しています。
②無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売数量または見込販売収益に基づく償却方法(主として見込有効期間2年以内)を採用し、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(主として5年以内)に基づく定額法を採用しています。
③投資その他の資産
長期前払費用は、定額法または販売実績等に基づいた償却を行っています。2016/06/22 16:24