6701 日本電気

時価

3兆6193億円

PER 予

21.42倍

2010年以降

赤字-90.72倍
（2010-2024年）

1.85倍

2010年以降

0.36-1.59倍
（2010-2024年）

1.06%

ROE 予

8.61%

ROA 予

3.9%

設備投資額 - グローバル、事業構造改善費用、社債の発行による収入他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	設備投資額 - グローバル	事業構造改善費用	社債の発行による収入	持分法の適用範囲の変動	従業員給料及び手当	その他
2008/03	-	146億	-	-	-	1472億
2009/03	-	874億 +499.7%	-	-	-	1343億 -8.8%
2010/03	-	102億 -88.3%	-	-	-	1349億 +0.5%
2011/03	-	155億 +51.1%	-	-	-	1531億 +13.5%
2012/03	-	405億 +161.9%	-	-	-	1285億 -16.1%
2013/03	-	55.4億 -86.3%	-	2.52億	2851億	1641億 +27.6%
2014/03	-	253億 +356.9%	-	14.5億 +475.8%	2910億 +2%	1676億 +2.2%
2015/03	-	118億 -53.2%	-	-	2933億 +0.8%	1640億 -2.2%
2016/03	-	-	-	0.3億 -97.9%	2949億 +0.5%	1580億 -3.7%
2017/03	-	-	-	-	1123億 -61.9%	309億 -80.4%
2018/03	-	-	1000億	-	1107億 -1.4%	282億 -8.8%
2019/03	58.4億	103億 -12.7%	500億 -50%	-	1079億 -2.6%	219億 -22.3%
2020/03	75.1億 +28.6%	-	-	-	1100億 +2%	203億 -7.6%
2021/03	74.4億 -0.9%	-	350億 -30%	-	1109億 +0.8%	150億 -26.1%
2022/03	84.6億 +13.7%	-	-	-	1187億 +7.1%	301億 +101%
2023/03	102億 +20.4%	-	1100億 +214.3%	-	1247億 +5%	497億 +65.2%
2024/03	-	-	400億 -63.6%	-	1179億 -5.5%	474億 -4.7%

2008年3月

設備投資額 - グローバル: -
事業構造改善費用: 145億6700万
社債の発行による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: -
その他: 1471億5000万

2009年3月

設備投資額 - グローバル: -
事業構造改善費用: 873億6200万
社債の発行による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: -
その他: 1342億5400万

2010年3月

設備投資額 - グローバル: -
事業構造改善費用: 102億4500万
社債の発行による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: -
その他: 1349億

2011年3月

設備投資額 - グローバル: -
事業構造改善費用: 154億7700万
社債の発行による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: -
その他: 1531億400万

2012年3月

設備投資額 - グローバル: -
事業構造改善費用: 405億3500万
社債の発行による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: -
その他: 1285億2200万

2013年3月

設備投資額 - グローバル: -
事業構造改善費用: 55億3800万
社債の発行による収入: -
持分法の適用範囲の変動: 2億5200万
従業員給料及び手当: 2851億2000万
その他: 1640億5500万

2014年3月

設備投資額 - グローバル: -
事業構造改善費用: 253億400万
社債の発行による収入: -
持分法の適用範囲の変動: 14億5100万
従業員給料及び手当: 2909億6300万
その他: 1676億2600万

2015年3月

設備投資額 - グローバル: -
事業構造改善費用: 118億4900万
社債の発行による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: 2933億4400万
その他: 1639億6800万

2016年3月

設備投資額 - グローバル: -
事業構造改善費用: -
社債の発行による収入: -
持分法の適用範囲の変動: 3000万
従業員給料及び手当: 2949億1500万
その他: 1579億8200万

2017年3月

設備投資額 - グローバル: -
事業構造改善費用: -
社債の発行による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: 1123億4700万
その他: 309億2200万

2018年3月

設備投資額 - グローバル: -
事業構造改善費用: -
社債の発行による収入: 1000億
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: 1107億3900万
その他: 281億9000万

2019年3月

設備投資額 - グローバル: 58億4100万
事業構造改善費用: 103億4700万
社債の発行による収入: 500億1100万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: 1078億6200万
その他: 219億1400万

2020年3月

設備投資額 - グローバル: 75億1100万
事業構造改善費用: -
社債の発行による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: 1100億3900万
その他: 202億5600万

2021年3月

設備投資額 - グローバル: 74億4300万
事業構造改善費用: -
社債の発行による収入: 350億
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: 1109億
その他: 149億6600万

2022年3月

設備投資額 - グローバル: 84億6400万
事業構造改善費用: -
社債の発行による収入: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: 1187億2600万
その他: 300億7700万

2023年3月

設備投資額 - グローバル: 101億8800万
事業構造改善費用: -
社債の発行による収入: 1100億
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: 1247億1100万
その他: 496億8800万

2024年3月

設備投資額 - グローバル: -
事業構造改善費用: -
社債の発行による収入: 400億
持分法の適用範囲の変動: -
従業員給料及び手当: 1178億6500万
その他: 473億6300万