土地(IFRS)
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 892億2400万
- 2009年3月31日 +2.58%
- 915億2300万
- 2010年3月31日 +0.45%
- 919億3800万
- 2011年3月31日 -17.83%
- 755億5000万
- 2012年3月31日 -4.28%
- 723億1700万
- 2013年3月31日 -8.04%
- 665億200万
- 2014年3月31日 -4.39%
- 635億8500万
- 2015年3月31日 -9.12%
- 577億8700万
- 2016年3月31日 -1.03%
- 571億8900万
- 2018年3月31日 +20.29%
- 687億9400万
- 2019年3月31日 -2.65%
- 669億7000万
- 2020年3月31日 -3.89%
- 643億6400万
- 2021年3月31日 -1.48%
- 634億900万
- 2022年3月31日 -0.22%
- 632億7100万
- 2023年3月31日 -0.83%
- 627億4700万
個別
- 2008年3月31日
- 488億9500万
- 2009年3月31日 -2.86%
- 474億9700万
- 2010年3月31日 -0.46%
- 472億7700万
- 2011年3月31日 -1.57%
- 465億3300万
- 2012年3月31日 -1.05%
- 460億4600万
- 2013年3月31日 -0.4%
- 458億6000万
- 2014年3月31日 -4.44%
- 438億2300万
- 2015年3月31日 -12.43%
- 383億7600万
- 2016年3月31日 -0.69%
- 381億1300万
- 2017年3月31日 -0.71%
- 378億4400万
- 2018年3月31日 -0.95%
- 374億8400万
- 2019年3月31日 -3.6%
- 361億3300万
- 2020年3月31日 +2.45%
- 370億1800万
- 2021年3月31日 -3.47%
- 357億3200万
- 2022年3月31日 -0.19%
- 356億6400万
- 2023年3月31日 -9.66%
- 322億2000万
有報情報
- #1 注記事項-その他の収益及びその他の費用、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- その他の損益の内訳は、次のとおりです。2023/06/22 16:45
前連結会計年度のその他の収益に含まれる土地売却益は、主として寮社宅の売却によるものです。また、前連結会計年度のその他の費用に含まれる子会社株式売却損は、主としてNECエナジーソリューションズ社の株式売却によるものです(単位:百万円) 子会社株式売却益 3,594 6,266 土地売却益 11,929 4,380 事業譲渡益 - 3,323
減損損失については、連結財務諸表注記「9.非金融資産の減損損失」に記載のとおりです。 - #2 注記事項-有形固定資産、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 担保提供資産の内容と金額は、次のとおりです。2023/06/22 16:45
(3)減損損失(単位:百万円) 前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 土地 128 128 その他 669 651
減損損失は、連結損益計算書の「その他の損益」に含まれています。なお、減損損失の総額については、連結財務諸表注記「9.非金融資産の減損損失」に記載しています。 - #3 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 減損損失およびその後の戻入れをした資産の種類別内訳は次のとおりです。2023/06/22 16:45
減損損失および減損損失の戻入れは、連結損益計算書において「その他の損益」に含めて表示しています。(単位:百万円) 工具、器具及び備品 119 △2 661 - 土地 66 - - - 建設仮勘定 2 - - - - #4 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (5)有形固定資産2023/06/22 16:45
有形固定資産は、取得原価から減価償却累計額および減損損失累計額を控除した額で測定します。取得原価には資産の取得に直接関連する費用、解体・除去費用および土地の原状回復費用、ならびに資産計上すべき借入コストが含まれます。有形固定資産の重要な構成要素の耐用年数が構成要素ごとに異なる場合、それぞれ別個(主要構成要素)の有形固定資産項目として会計処理します。有形固定資産の処分損益は、純損益で認識します。
土地および建設仮勘定など減価償却を行わない資産を除き、資産は、資産の見積耐用年数にわたり、主に定額法により認識します。残存価額は、耐用年数到来時の売却価格(処分費用控除後)を見積ることができるものを除き、ゼロとします。