- 6701
- 2026/09/04
- 時価
- 6兆5865億円
- PER
- 23.7倍
- 2010年以降
- 赤字-90.76倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.87倍
- 2010年以降
- 0.36-3.74倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.83%
- ROE
- 12.3%
- ROA
- 6.05%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本電気(6701)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 4兆6171億
- 2009年3月31日 -8.7%
- 4兆2156億
- 2009年12月31日 -41.19%
- 2兆4790億
- 2010年3月31日 +44.54%
- 3兆5831億
- 2010年6月30日 -81.37%
- 6675億4100万
- 2010年9月30日 +120.09%
- 1兆4691億
- 2010年12月31日 +49.06%
- 2兆1898億
- 2011年3月31日 +42.26%
- 3兆1154億
- 2011年6月30日 -78.52%
- 6691億1500万
- 2011年9月30日 +115.69%
- 1兆4432億
- 2011年12月31日 +46.36%
- 2兆1122億
- 2012年3月31日 +43.78%
- 3兆368億
- 2012年6月30日 -79.2%
- 6315億3300万
- 2012年9月30日 +129.25%
- 1兆4478億
- 2012年12月31日 +49.87%
- 2兆1698億
- 2013年3月31日 +41.56%
- 3兆716億
- 2013年6月30日 -79.16%
- 6401億4600万
- 2013年9月30日 +116.06%
- 1兆3831億
- 2013年12月31日 +50.64%
- 2兆835億
- 2014年3月31日 +46.06%
- 3兆431億
- 2014年6月30日 -80.33%
- 5987億100万
- 2014年9月30日 +121.28%
- 1兆3248億
- 2014年12月31日 +51.12%
- 2兆20億
- 2015年3月31日 +46.63%
- 2兆9355億
- 2015年6月30日 -80.02%
- 5865億9100万
- 2015年9月30日 +123.01%
- 1兆3081億
- 2015年12月31日 +49%
- 1兆9490億
- 2016年3月31日 +44.74%
- 2兆8211億
個別
- 2008年3月31日
- 2兆3526億
- 2009年3月31日 -4.73%
- 2兆2414億
- 2010年3月31日 -14.37%
- 1兆9193億
- 2011年3月31日 -11.34%
- 1兆7015億
- 2012年3月31日 +2.8%
- 1兆7491億
- 2013年3月31日 +6.07%
- 1兆8553億
- 2014年3月31日 +2.54%
- 1兆9023億
- 2015年3月31日 +0.9%
- 1兆9195億
- 2016年3月31日 -5.18%
- 1兆8201億
- 2017年3月31日 -7.73%
- 1兆6794億
- 2018年3月31日 -6.26%
- 1兆5743億
- 2019年3月31日 +5.07%
- 1兆6542億
- 2020年3月31日 +8.19%
- 1兆7896億
- 2021年3月31日 -4.7%
- 1兆7054億
- 2022年3月31日 -2.41%
- 1兆6644億
- 2023年3月31日 +6.68%
- 1兆7755億
- 2024年3月31日 +3.52%
- 1兆8379億
- 2025年3月31日 +7.79%
- 1兆9811億
- 2026年3月31日 +5.72%
- 2兆944億
有報情報
- #1 注記事項-引当金、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ① 製品保証引当金2026/06/18 15:35
当社グループは、製品販売後または受託開発プログラム引渡後、契約に基づき一定期間無償で修理・交換を行っています。製品保証引当金については、売上高等に対する過去の実績率や追加原価の発生可能性を個別検証した結果を基礎として見積額を認識します。これらの費用のほとんどは翌年度に発生し報告期間の末日からおおむね2年以内にすべての費用が発生するものと見込まれます。
② 事業構造改善引当金 - #2 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- ⑦ 製品保証2026/06/18 15:35
当社グループは、製品販売後または受託開発プログラム引渡後、契約に基づき一定期間無償で修理・交換を行っており、製品保証引当金については売上高等に対する過去の実績率や追加原価の発生可能性を個別検証した結果を基礎として見積額を認識します。顧客に対して、個別に、または当該契約不適合責任に基づく対応に加えて追加で製品保証を提供する場合には、当該製品保証を別個の履行義務として特定し、取引価格を配分のうえ、製品保証期間にわたり収益を計上します。
⑧ 契約資産および契約負債 - #3 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- 社と取引先との間の取引金額(製品・役務の提供、調達にかかる金額)がいずれかの売上高の2%を超える場合の当該取引先、または②取引先からの年間借入平均残高が当社の総資産の2%を超える場合の当該取引先)の業務執行者、または2親等以内の親族が主要な取引先の業務執行者(ただし、当社における重要な業務執行者に相当するレベル)であったこと2026/06/18 15:35
(ⅲ)過去3事業年度のいずれかの事業年度において、本人または2親等以内の親族が当社から1,000万円以上の金銭(役員報酬を除く)を受領していたこと - #4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1)当事業年度の財務諸表に計上した金額2026/06/18 15:35
当事業年度の損益計算書において売上高2,094,473百万円(前事業年度1,981,159百万円)を計上しており、このうち、システム・インテグレーションおよび工事契約に分解された売上高の金額は916,806百万円(前事業年度755,449百万円)です。
(2)会計上の見積りの内容について財務諸表利用者の理解に資するその他の情報 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)製品保証引当金2026/06/18 15:35
製品販売後または受託開発プログラム引渡後の無償修理費用の支出に備えるため、売上高等に対する過去の実績率および個別に追加原価の発生可能性を基礎とした見積額を計上しています。
(3)役員賞与引当金 - #6 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額2026/06/18 15:35
前事業年度(自 2024年4月 1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月 1日至 2026年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 176,900 百万円 134,518 百万円 仕入高 976,708 970,656