売上高
連結
- 2008年3月31日
- 4兆6171億
- 2009年3月31日 -8.7%
- 4兆2156億
- 2010年3月31日 -15%
- 3兆5831億
- 2011年3月31日 -13.05%
- 3兆1154億
- 2012年3月31日 -2.52%
- 3兆368億
- 2013年3月31日 +1.15%
- 3兆716億
- 2014年3月31日 -0.93%
- 3兆431億
- 2015年3月31日 -3.54%
- 2兆9355億
- 2016年3月31日 -3.89%
- 2兆8211億
個別
- 2008年3月31日
- 2兆3526億
- 2009年3月31日 -4.73%
- 2兆2414億
- 2010年3月31日 -14.37%
- 1兆9193億
- 2011年3月31日 -11.34%
- 1兆7015億
- 2012年3月31日 +2.8%
- 1兆7491億
- 2013年3月31日 +6.07%
- 1兆8553億
- 2014年3月31日 +2.54%
- 1兆9023億
- 2015年3月31日 +0.9%
- 1兆9195億
- 2016年3月31日 -5.18%
- 1兆8201億
- 2017年3月31日 -7.73%
- 1兆6794億
- 2018年3月31日 -6.26%
- 1兆5743億
- 2019年3月31日 +5.07%
- 1兆6542億
- 2020年3月31日 +8.19%
- 1兆7896億
- 2021年3月31日 -4.7%
- 1兆7054億
- 2022年3月31日 -2.41%
- 1兆6644億
- 2023年3月31日 +6.68%
- 1兆7755億
- 2024年3月31日 +3.52%
- 1兆8379億
有報情報
- #1 注記事項－引当金、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ①製品保証引当金2023/06/22 16:45
当社グループは、製品販売後または受託開発プログラム引渡後、契約に基づき一定期間無償で修理・交換を行っています。製品保証引当金については、売上高等に対する過去の実績率や追加原価の発生可能性を個別検証した結果を基礎として見積額を認識します。これらの費用のほとんどは翌年度に発生し報告期間の末日からおおむね2年以内にすべての費用が発生するものと見込まれます。
②事業構造改善引当金 - #2 注記事項－重要な会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 製品保証2023/06/22 16:45
当社グループは、製品販売後または受託開発プログラム引渡後、契約に基づき一定期間無償で修理・交換を行っており、製品保証引当金については売上高等に対する過去の実績率や追加原価の発生可能性を個別検証した結果を基礎として見積額を認識します。顧客に対して、個別に、または当該瑕疵担保に加えて追加で製品保証を提供する場合には、当該製品保証を別個の履行義務として特定し、取引価格を配分のうえ、製品保証期間にわたり収益を計上します。
契約資産および契約負債 - #3 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
- 社と取引先との間の取引金額(製品・役務の提供、調達にかかる金額)がいずれかの売上高の2%を超える場合の当該取引先、または②取引先からの年間借入平均残高が当社の総資産の2%を超える場合の当該取引先)の業務執行者、または2親等以内の親族が主要な取引先の業務執行者(ただし、当社における重要な業務執行者に相当するレベル)であったこと2023/06/22 16:45
(ⅲ)過去3事業年度のいずれかの事業年度において、本人または2親等以内の親族が当社から - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (2)製品保証引当金2023/06/22 16:45
製品販売後または受託開発プログラム引渡後の無償修理費用の支出に備えるため、売上高等に対する過去の実績率および個別に追加原価の発生可能性を基礎とした見積額を計上しています。
(3)役員賞与引当金 - #5 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額2023/06/22 16:45
前事業年度(自 2021年4月 1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月 1日至 2023年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 224,689 百万円 235,244 百万円 仕入高 923,656 955,609