その他の非流動負債(IFRS)、自己株式の処分、退職給付信託設定損他4件
2008年3月
- その他の非流動負債(IFRS)
- -
- 自己株式の処分
- 1億100万
- 退職給付信託設定損
- -
- コマーシャル・ペーパー
- 809億5500万
- 研究開発費 - 社会基盤
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 1923億200万
- 引当金の増減額(△は減少)
- -
2009年3月
- その他の非流動負債(IFRS)
- -
- 自己株式の処分
- 2億2900万
- 退職給付信託設定損
- -
- コマーシャル・ペーパー
- 1159億3000万
- 研究開発費 - 社会基盤
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 273億5900万
- 引当金の増減額(△は減少)
- -
2010年3月
- その他の非流動負債(IFRS)
- -
- 自己株式の処分
- 9500万
- 退職給付信託設定損
- -
- コマーシャル・ペーパー
- 219億9800万
- 研究開発費 - 社会基盤
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 1348億1600万
- 引当金の増減額(△は減少)
- -
2011年3月
- その他の非流動負債(IFRS)
- -
- 自己株式の処分
- 600万
- 退職給付信託設定損
- -
- コマーシャル・ペーパー
- 1639億7800万
- 研究開発費 - 社会基盤
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 336億6000万
- 引当金の増減額(△は減少)
- -
2012年3月
- その他の非流動負債(IFRS)
- -
- 自己株式の処分
- 200万
- 退職給付信託設定損
- -
- コマーシャル・ペーパー
- 979億9100万
- 研究開発費 - 社会基盤
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 838億5700万
- 引当金の増減額(△は減少)
- -
2013年3月
- その他の非流動負債(IFRS)
- -
- 自己株式の処分
- 100万
- 退職給付信託設定損
- 58億9800万
- コマーシャル・ペーパー
- 299億9700万
- 研究開発費 - 社会基盤
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- 1437億4800万
- 引当金の増減額(△は減少)
- -
2014年3月
2015年3月
2016年3月
2017年3月
2018年3月
- その他の非流動負債(IFRS)
- 294億2000万
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付信託設定損
- -
- コマーシャル・ペーパー
- -
- 研究開発費 - 社会基盤
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- -
- 引当金の増減額(△は減少)
- -74億5000万
2019年3月
- その他の非流動負債(IFRS)
- 325億9000万
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付信託設定損
- -
- コマーシャル・ペーパー
- 300億
- 研究開発費 - 社会基盤
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- -
- 引当金の増減額(△は減少)
- 151億100万
2020年3月
- その他の非流動負債(IFRS)
- 342億8200万
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付信託設定損
- -
- コマーシャル・ペーパー
- -
- 研究開発費 - 社会基盤
- 115億9500万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- -
- 引当金の増減額(△は減少)
- -56億3900万
2021年3月
- その他の非流動負債(IFRS)
- 580億4700万
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付信託設定損
- -
- コマーシャル・ペーパー
- -
- 研究開発費 - 社会基盤
- 126億4600万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- -
- 引当金の増減額(△は減少)
- -57億4900万
2022年3月
- その他の非流動負債(IFRS)
- 545億2200万
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付信託設定損
- -
- コマーシャル・ペーパー
- 300億
- 研究開発費 - 社会基盤
- 126億100万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- -
- 引当金の増減額(△は減少)
- 34億2000万
2023年3月
- その他の非流動負債(IFRS)
- 552億5500万
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付信託設定損
- -
- コマーシャル・ペーパー
- -
- 研究開発費 - 社会基盤
- 118億3200万
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- -
- 引当金の増減額(△は減少)
- -81億7300万
2024年3月
- その他の非流動負債(IFRS)
- 467億9400万
- 自己株式の処分
- -
- 退職給付信託設定損
- -
- コマーシャル・ペーパー
- -
- 研究開発費 - 社会基盤
- -
- 営業活動によるキャッシュ・フロー
- -
- 引当金の増減額(△は減少)
- 43億700万