ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定額法を採用しています。
主な耐用年数は次のとおりです。
建物 8～50年
構築物 7～60年
機械及び装置 4～22年
工具、器具及び備品 2～15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売数量または見込販売収益に基づく償却方法(見込有効期間2年以内)を採用し、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しています。
(3)長期前払費用
定額法または販売実績等に基づいた償却を行っています。2016/06/22 16:24

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額です。
2 ソフトウエアの当期増加額のうち主なものは次のとおりです。

資産の種類	増減区分	内容	金額(百万円)
ソフトウエア	増加額	市場販売目的	20,978
		自社利用目的	21,362

2016/06/22 16:24

#3 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

用途	種類	場所
事業用資産	工具、器具及び備品、ソフトウエア、投資その他の資産等	東京都港区等
事業用資産	建物及び構築物、機械及び装置、無形固定資産等	中国

当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)

用途	種類	場所
事業用資産	工具、器具及び備品、ソフトウエア、投資その他の資産等	神奈川県川崎市等
遊休資産	土地	静岡県駿東郡等

(2)減損損失の認識に至った経緯

2016/06/22 16:24

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定額法を採用しています。
主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 7～60年 機械及び装置、工具、器具及び備品 2～22年
なお、リース資産については、リース期間にわたって定額法により償却しています。
②無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売数量または見込販売収益に基づく償却方法(主として見込有効期間2年以内)を採用し、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(主として5年以内)に基づく定額法を採用しています。
③投資その他の資産
長期前払費用は、定額法または販売実績等に基づいた償却を行っています。2016/06/22 16:24